学生が録音したアナウンスを駅構内で放送し、学生が作成したグラフィックやアニメーション、ポスター、横断幕などを各駅に設置する。プランナーや筆記用具、ノート、付箋などの学校の備品も活用するほか、TikTokやインスタグラム、Youtubeへの投稿、インフルエンサーとのコラボも実施する。さらにスローガン入りのメトロカードも配布するという。

MTAのYouTubeオフィシャルアカウントには、学生らを起用したキャンペーン動画がリリースされた。

元凶はSNS

5日、地下鉄サーフィンの多発地帯とされる7番線33rd st駅で、ニューヨーク市のエリック・アダムス市長を含む関係各局のトップが集まり会見を開いた。

その中で、MTAのジャノ・リーバーCEOは「最大のインパクトは、オンラインからだ」と述べた上で、「グーグルやメタ、スナップチャット、TikTokその他と、無謀で危険な行為のビデオや写真をソーシャルメディアからなくすだけでなく、コンテンツのシェアのやる気を積極的にそぐために協力している」と説明した。続けて、各企業がサブウェイ・サーフィンをしているコンテンツを特定して削除するアルゴリズムを構築していると述べたほか、2,600本の動画や画像が削除されたと語った。

アダムス市長は、無謀な行為をするのは若さの一部だとした上で、昔と今の違いは、若い頃の自分がやったことの影響は半径一ブロックに留まっていたが、今の若者がやることは3,500万人に拡散され、模倣されると指摘。「若さゆえの探求や無邪気さは、ソーシャルメディアの過剰な拡散のために、われわれの子供たちに敵対している」と主張した。「われわれはこれに気がつくべきだ。ソーシャルメディアがいかに子供の行動規範に影響するのか、全国的な呼びかけが必要だ」と語った。

元警官のアダムス市長は、SNSのネガティブな影響を繰り返し主張している。就任後間もない昨年2月、ドリルミュージックのラッパーらの射殺事件が相次ぐなか、ソーシャルメディア各社に銃暴力を誇示する音楽の規制を求める意向を示した。