黒坂岳央です。
以前の記事で書いた通り、最近ワーケーションをした。長期間休みをとって子連れで観光地をあちこち巡ってきたが、数年前にはなかったある変化に気づいた。それは「トイレ」である。
外国人観光客を含む多くの人でごった返すエリアで、お店の入り口に「トイレのみの利用はお断りします」といった趣旨のお知らせの紙があちこちに貼ってあったのである。トイレのみの利用者に苦慮しているのがうかがえる。以前はこのような張り紙はなかった。インバウンド復活や国内旅行客増加に加え、観光地の店舗での人手不足も重なってのことだろう。
今後も観光客が多く押し寄せるトレンドが続くなら、観光地のトイレは有料化した方がいいと考える。もしくは新たに有料トイレを増やしていいと思う。その根拠を取り上げたい。
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ローソンは1997年に「トイレ開放宣言」をし、基本的には大手コンビニは積極的にトイレの利用を禁止してはいない。もはや実質的にコンビニのトイレは社会インフラに近い存在といっていいだろう。また、公園やサービスエリア、市役所や博物館などありとあらゆる場所で清潔なトイレが使える。
だが一部において有料のトイレが存在する。もっとも有名なのは東京秋葉原のトイレだろう。「いついってもほぼ必ず空いていて、清掃も行き届き広々快適なのでリピート利用している」という人もいるようだ。ネットの反響を見る限り、利用者からの評価は概ね非常に高いようである。だがその一方で失敗事例もある。京都市が2004年、2007年に設置した有料トイレは利用者が伸び悩み2012年にすべて撤退しているのだ。
欧州では公共のトイレが有料である国もあり（無料もあるが）、日本は「99％以上のトイレが無料かつどこでも手軽に利用できる」という国家である。日本人にとって「トイレは無料」という感覚があるのではないだろうか。
