社会生活を送るうえで知っておかねばならないことを学ぶのが義務教育だが、これからの社会で知っておかねばならないことに“UFO”（※1）を加えることが検討されているという。年齢を問わず我々は“その日”に備えなければならないというのである――。
“UFO学”が義務教育カリキュラムになる日
アメリカ下院で「UFO公聴会」が開かれるなど、UFOにまつわる情報開示の機運が高まっている中、一昨年に発足したUFO研究団体「ICER（International Coalition for Extraterrestrial Research）」の副会長であるゲーリー・ヘーゼルタイン氏は、UFO学（Ufology）が近いうちに義務教育の科目になるかもしれないと考えるようになったという。
ヘーゼルタイン氏は、アメリカの新しい法律がUFOとエイリアンに関する真実を明らかにする可能性があると考えており、それは教育界にも多大な影響を及ぼすことを想定している。
イギリスでの義務教育修了認定資格は「GCSE（General Certificate of Secondary Education）」と呼ばれているが、ヘーゼルタイン氏はこのGCSEにUFO学を加えることを早急に検討しなくてはならないと主張しているのだ。
UFOとエイリアンの実在の公表は「人類の歴史の中で最も深遠な瞬間」となるが、現在の我々は子供であれ大人であれ心の「準備ができていない」事態になるだろうとヘーゼルタイン氏は危惧している。
UFOとエイリアンについての衝撃的な情報開示イベントがいつ起こってもおかしくないところにきているともいえるのだが、この件に関しては世界の95パーセントがまだその問題にすら気づいていないという。突然公表された場合、社会にどんな混乱をもたらすか未知数である。
したがってICERは人々を教育するために遠隔で授業を行う一連のオンラインコースの作成に取り組んでいる。これはすでに30カ国から支持されているということだ。
今年2月にICERは「Evidential History（証拠の歴史）」という2日間で6時間に及ぶオンライン講座を行っており、今後さらにコースを増やすべく取り組んでいる。
「私たちの役割はこれから起こることを教育することだと考えています」（ヘーゼルタイン氏）
ヘーゼルタイン氏はこうした講座がGCSEのカリキュラムに加わる可能性を示唆し、さらにはUFO学が大学の学位になる近未来を思い描いている。
「UFO学は大学の学位にもなる主流の学問になると思います。どのような学問名になるにせよ、本質的にUFO研究はメジャーになるでしょう」（ヘーゼルタイン氏）
