「年収が低い」「勤務先の規模が小さい」など、クレジットカードの作成において不利になる属性がある場合、「盛ろう＝年収や勤務先企業名を偽って書こう」と思ったことがある人はいるだろう。
しかし、審査に通ることを考えたらこれは悪手だ。仮に年収や勤務先を偽って書いたら何が起こるのだろうか。
年収や職場など情報記入を偽って申請したらどうなる？
結論からいうと、年収や勤務先企業名などの情報を偽って申請したら、たいていの場合審査に落ちる。
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勤務先を偽っても在籍確認で発覚する
まず、勤務先を偽った場合を考えてみよう。カード会社は新規申込があると、電話もしくは書類の精査により在籍確認を行う。
審査の過程で何らかの矛盾が生じると、「この人は勤務先を偽っている」ことが発覚するだろう。
なお、無職などの理由でいわゆるアリバイ会社（会社員の社会的地位を装う手段を提供する会社）を使うのは論外だ。詐欺罪で逮捕・起訴されるリスクがあるので絶対に使わないでほしい。
年収の場合はケースバイケース
一方、年収を偽った場合はケースバイケースだ。