前にも書いたように、保有する民泊物件では、ターゲットとする顧客を日本人から外国人にシフトさせています。具体的には、連泊を原則として短期滞在の日本人宿泊客が泊まりにくくすることで、長期滞在の外国人を取り込み、空室期間を減らすことで稼働率アップだけではなくメンテナンスの負担も下げています。

今後もホテルの高稼働が続き、ホテル料金が高止まりすればするほど、民泊に顧客が流れてきて、収益もアップする構造になっています。

ホテルの料金が上がることによる支出の増加よりも、民泊物件の収入が増えて、トータルではプラスが大きくなる。これはうれしい誤算です。

宿泊物件の数が旅行者の数以上に増えなければ、このままの民泊の好調が維持できそうです。

コロナ禍では苦戦した民泊がここにきて稼ぎ頭になる。以前は低稼働の民泊物件についてこんなブログを書いたこともありました。

今となっては、不動産も投資対象の分散が大切だと痛感しています。

編集部より：この記事は「内藤忍の公式ブログ」2023年6月13日の記事を転載させていただきました。オリジナル原稿をお読みになりたい方は内藤忍の公式ブログをご覧ください。