ターゲットに対する非難が強まったのは先月17日。キッズ用の商品展開をめぐり、SNSで子供にLGBTQイデオロギーを植え付け、グルーミングしているなどの声が上がった。とりわけ槍玉に挙げられたのは「タッキングフレンドリー（股間の膨らみを目立たなくする仕様）」と、トランスジェンダーの人々への配慮を施した水着で、大人用商品であったにも関わらず、子供に販売しているとの誤情報が拡散された。

ニューヨークポスト紙によると、この騒動以来、同社の時価総額は150億ドル以上が失われた。

こうした動きを、米アンハイザー・ブッシュの主力ブランド、バドライトになぞらえる声も多い。

同社は4月、トランスジェンダーのインフルエンサーをキャンペーンに起用したところ、保守派から不満の声が噴出。当初、騒動は長く続かないだろうとの予測もあったが、売り上げは低迷を続け、5月20日を最終日とする一週間の売り上げは対前年で25.7%低下したと報じられている。国内ナンバー1ブランドの地位を失いかねないとの指摘も上がっている。