目次
不労所得を得るために必要な5つのコスト
不労所得を得る際の注意点

不労所得を得るために必要な5つのコスト

不労所得を得るためには、以下の５つのコストがかかります。

本業に加えて、もしくは本業に変わって不労所得を得られることは大きな魅力ですが、本業に悪影響が出たり、不労所得の仕組み作りで体を壊したりしては本末転倒です。

各コストを理解して、自身が負担できるコストかどうかを確認しましょう。

経済的コスト（お金）

不労所得を得るために無料や少額からスタートできる方法もありますが、多くの場合、相応の資金が必要です。

時間的コスト

多くの場合、不労所得を得るためには大きな資金が必要になります。

手元に資金がない場合、積み立てながら資金を大きくしていく必要があるため、時間がかかります。

肉体的コスト（労力・手間）

ビジネス投資では、一度メディアを立ち上げたり、電子書籍を出版したりすれば、長期間にわたって収入を得ることができます。

しかし、広告収入やロイヤリティ収入による不労所得を得られる仕組みを作るまでには、それなりのと手間がかかるでしょう。

頭脳的コスト（思考）

知識なしでは、どの方法を選んでも不労所得につながらない可能性があります。

例えば不動産投資の場合、不労所得を得るまでには不動産投資の基礎知識の他、どのような物件の需要が高いのかといった物件の目利きや、不動産に関する税金の知識などさまざまな知識が必要です。

不労所得を得るためには、どの方法においても勉強が必要になることを心得ておきましょう。

精神的コスト（不安）

不労所得を得るためにはリスクも伴います。

例えば株式投資は、配当金という不労所得を得られますが、株価は上下します。不動産投資は、家賃収入を得られますが、不動産価格が上下します。

不労所得を得られることはメリットですが、どの方法を選んでも精神的コストはゼロではないでしょう。

不労所得を得る際の注意点

不労所得を得る方法を探す前に、まずは以下の注意点を確認してください。

税金がかかる

NISA口座で上場株式を運用する場合など、一部の方法を除いて不労所得が一定額以上になれば税金がかかります。

不労所得で得られる収入全額＝手取りとならないことは知っておきましょう。

事業規模が大きくなると副業としてみなされものがある

株式投資や投資信託などによって不労所得を得ることが副業に該当することはまずありません。

しかし、不動産投資や駐車場経営、コインランドリー投資などが事業的規模にまで拡大した場合、副業としてみなされる場合があります。

勤務先が副業禁止の場合もあるため、自身がこれから取り組もうとしている不労所得を得る方法が、副業に該当するかどうか念のため勤務先に確認することをおすすめします。

詐欺などに注意

不労所得を得られるなら、チャレンジしたいと多くの方が思うでしょう。

そのため不労所得について調べてみると、「誰でも不労所得を得られる」「リスクなしで不労所得を得られる」など、甘い言葉で勧誘する詐欺業者に出会う可能性もあります。

不労所得に関連する商材やセミナーに参加する場合は、開催している企業のホームページを確認したり、評判を事前に調べたりするなど慎重に選びましょう。