目次
住宅ローンの相談をする際に必要な書類
住宅ローンの相談窓口を利用する手順

住宅ローンの相談をする際に必要な書類

住宅ローンの相談ができる窓口を紹介!相談の際に必要な書類や手順を解説!
(画像=『工具男子』より引用)

住宅ローンコンサルタントへの相談は、購入する物件を決める前と後では必要なものが異なります。

また、FPに相談する場合、住宅購入以外の情報も手元にあると、より具体的なアドバイスが受けられます。自分の状況や相談する相手によって、相談に必要なものを準備しましょう。

購入物件が決まっていない場合

住宅ローンの相談ができる窓口を紹介!相談の際に必要な書類や手順を解説!
(画像=『工具男子』より引用)

相談当日は、スムーズに相談ができるように、必要な書類などを準備しておきましょう。ここでは相談の際に必要な主な持ち物をまとめました。

  • 源泉徴収票または確定申告書等
  • 健康保険証
  • 他に借入がある場合は明細書を提出

年収に関する情報は、借入可能額の目安や返済計画などのアドバイスを受けるために必要です。

特に自営業の方は、過去3年分の確定申告書と決算書が必要ですので、ご注意ください。会社員の方は源泉徴収票を、自営業の方は確定申告書と決算書を用意しましょう。

購入物件が決まっている場合

住宅ローンの相談ができる窓口を紹介!相談の際に必要な書類や手順を解説!
(画像=『工具男子』より引用)

実際に購入したい物件が決まっている場合は、先に紹介した4つの書類に加えて、以下の書類を用意しましょう。

  • 物件の概要書
  • 販売図面
  • 販売価格がわかるもの
  • 写真付き身分証明書
    印鑑

これらの資料があれば、実際に融資が可能かどうかなど、具体的な相談ができるようになります。

FPに相談する場合

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(画像=『工具男子』より引用)

FP相談に必要なものは、どのような相談をするかによって異なります。住宅ローンの比較をするのであれば、銀行などから入手した資料が必要です。

無理のない借入額の相談であれば、年収や毎月の支出などの資料が必要です。有料相談の場合は、効率よく相談ができるように、知りたいことを整理して以下のものを用意しましょう。

  • 年収がわかる書類
  • 1ヶ月程度の支出内容がわかる書類
  • 貯蓄額とその内訳がわかる書類
  • 銀行から受け取った住宅ローンの書類や提案書など
  • 生命保険証書

FPに相談する場合、住宅購入の時期や内容によって必要なものが変わることが多いので、事前に現状を伝えておくことが大切です。

住宅ローンの相談窓口を利用する手順

住宅ローンの相談ができる窓口を紹介!相談の際に必要な書類や手順を解説!
(画像=『工具男子』より引用)

住宅ローンについて相談することになった場合、相談の準備をすることでよりスムーズに手続きを進めることができます。

住宅ローン相談の準備をすることで、不安を適切に解消し、理想の住まいの購入に近づくことができます。ここでは、相談窓口の利用手順を紹介します。

相談内容を整理する

住宅ローン商品は複雑なものが多く、聞きたいことがたくさん出てくることでしょう。いざという時に質問事項を考えなくて済むように、自分が知りたいこと、アドバイスを受けたいところをリストアップしておくのがポイントです。

初歩的なことでも、遠慮なく質問してください。不安や疑問を解消し、よくわからない状態で契約するのは避けましょう。

相談先を決めて予約する

住宅ローンの相談ができる窓口を紹介!相談の際に必要な書類や手順を解説!
(画像=『工具男子』より引用)

相談先が決まったら、相談日時を予約します。事務所によっては、その場で相談に来ることができるところもあります。

しかし、十分な時間が確保できない場合もあるので、事前に予約しておくことをおすすめします。予約方法としては、電話やメールフォームが一般的です。

メールは場所と時間を選ばず利用できますが、返信に時間がかかる場合があります。なるべく早く予約したい場合は、電話で直接確認することも検討しましょう。ご自分の都合に合った予約方法を選んでください。

必要書類を持って相談窓口へ

住宅ローンの相談ができる窓口を紹介!相談の際に必要な書類や手順を解説!
(画像=『工具男子』より引用)

次に、必要な情報を準備して窓口に向かいます。必要な情報は相談所によって異なりますので、何が必要かは、事前に相談窓口に確認しましょう。

多くの窓口では、収入の状況がわかる書類が必要です。源泉徴収票や確定申告書などの書類を用意しましょう。ご夫婦で収入合算やペアローンの利用を考えている場合は、それぞれの書類が必要です。

すでに購入する物件が決まっていて、銀行に相談に行く場合は、物件の概要がわかる資料(パンフレット、案内図、住宅地図など)が必要になります。