地上波をほとんど視聴しない層でも、テレビ画面上でのYouTube利用率は30%を超える。
1日あたりの地上波テレビ放送(リアルタイム視聴)の視聴時間について聞いたところ、最も多い回答は「2時間~4時間」24.2%、続いて「1~2時間」24.1%となりました。
一方、地上波テレビ放送をほとんど視聴しない「30分未満」「週1日以上視聴なし」の層も合計で21.9%存在していることが分かりました。(図4)

テレビ画面上で利用しているサービスの回答(図3)を、地上波テレビ放送の視聴時間別にみると、視聴時間「30分未満」、「週1日以上視聴なし」の層のうち30%以上が、テレビ画面において週1回以上YouTubeを利用していることが分かりました。(図5)

よって、地上波テレビの視聴時間が短く、テレビCMでの訴求が難しい層に対しても、コネクテッドTV広告を使うことでリーチの獲得が期待できると考えられます。
今後もADK MSではADK生活者総合調査を活用し、ターゲットプロファイリングや新商品開発、メディアプランニングなど、みなさまのビジネスの課題解決に貢献してまいります。
<「ADK生活者総合調査」について>
2008年度よりADKが毎年関東・関西エリア在住の男女10,000名以上を対象に行っている、独自の大規模生活者調査。意識/価値観・消費行動・メディア接触などの多岐にわたる項目を、同一のサンプルに聴取したシングルソースデータとなっており、生活者の意識・行動からメディア接触まで一貫した分析が可能です。また、ADK MS では東京大学、早稲田大学、武蔵大学と「データサイエンス領域」で連携し、教育・研究用に過去の生活者総合調査データを無償で提供しています。
―調査概要―
目的:生活者の生活行動・価値観・メディア接触を多面的に把握するため
対象エリア:関東 (東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県)
関西 (大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県)
対象者条件:15~79歳の男女(中学生は除く)
サンプル数:16,196名
調査手法:インターネット調査
調査期間:2022/5/17(火)~6/6(火)
提供元・RTB SQUARE
【関連記事】
・アプリ内広告とは? 〜仕組みから単価・収益まで徹底解説!〜
・アジャイルメディア・ネットワーク、元副社長の石動力氏が業務上横領で逮捕
・朝日新聞社、ABC発行部数で450万部下回る
・博報堂DYHD、時価総額約1,000億円減少
・マイナビ、JX通信社と資本提携