2020年以降、新型コロナウイルス感染拡大防止を皮切りに、テレワークは時間・場所を選ばない働き方として広く普及したが、この約3年間でどのように変化していったのか。

仕事に関する悩みに向き合うWebメディア「リバティワークス」が、「テレワーク」についての働き手の意識や、実際のテレワーク導入状況についてアンケート調査を実施。日本に住む300名の男女にその現状を聞いた結果を公表した。

2020年以降導入されたテレワークの今を調査

アフターコロナ時代の働き手は、テレワークに対してどのような意識を持っているのか。その調査結果を早速紹介していこう。

「テレワークをした経験がありますか？」

まず初めに、2020年1月以降にテレワークを経験した働き手の割合を調査した。

2020年1月から現在までにテレワークを経験した人の数は全体の75％以上となった。期間や条件、場所の差はあっても、何らかの形で多くの人がテレワークをしていたことになる。

「2023年1月現在、テレワークをしていますか？」

続いて、現在の状況についても調査した。

現在もテレワークを継続している人の割合は49.7％（149名）。感染拡大防止のために普及していた在宅勤務は、緊急事態宣言の撤回や大企業のテレワーク廃止によって縮小傾向にある。

「テレワークをした経験がある場所はどこですか？」

テレワークをした経験がある場所についても調査した。

テレワーク経験がない人を除くと、テレワークをする場所はほぼ満場一致で「自宅」だった。

「テレワークが続いた期間はどのくらいですか？」

では実際に、テレワークをしていた期間はどれくらいなのだろうか。

緊急事態宣言が断続的に発令されたのは2020年4月から約1年半だったが、コロナ禍以降で「1年以上」の期間テレワークをしているのは32.7％（98名）。一方で「数カ月以内」が20.0％（60名）と、ごく短期間のみテレワークを導入した企業も少なくなかったようだ。

「テレワークのメリット・デメリットを教えてください。」

働き手の目線では、テレワークのどこがメリットと考えられているのだろうか？

最も多かった回答は「通勤時間・体への負担がなくなる」（260名）。そのほか「感染症リスクの回避」（235名）や「働き方を自分で選べる」（197名）も過半数がメリットとして挙げている。

一方、デメリットについても質問した。

テレワークのデメリットとしては「コミュニケーションが取りにくくなる」（213名）を挙げた人が圧倒的に多かった。

「今後もテレワークを継続したいと考えていますか？」

続いてテレワーク経験のある働き手のみに「今後も可能ならテレワークを継続したいか」という質問をした。

結果として「継続したい」67.7％、「どちらかといえばしたい」21.8％と、継続を望む声が合わせて89.5％だった。