みずほ銀行のiDeCo（イデコ）が人気の理由手数料無料になることも

2018年に加入者が100万人を突破したiDeCo（イデコ＝個人型確定拠出年金）で大きな運用益を狙うなら、始める前に各金融機関で異なる手数料などを比較しておくことが肝心だ。これらのコストが低いとされる、みずほ銀行の詳細を見てみよう。

みずほ銀行のiDeCoが選ばれた理由トップ5

みずほ銀行は、同行のiDeCo加入者を対象に実施したアンケート調査（2017年）の中で、みずほ銀行のiDeCoのイメージについて聞いている（複数回答）。みずほ銀行のiDeCoを選んだ理由で最も多かったのが「銀行の安心感・信頼感」で、全体の47％に上った。

続いて「毎月の運営管理手数料が安い」が25％、「運用商品のコスト（信託報酬）が安い」が17％、「確定拠出年金加入者100万人以上の実績」が13％、「ロボットアドバイザーSMART FOLIO ＜DC＞が利用できる」が12％となっている。

毎月の運用管理手数料が0円になる条件とは？

みずほ銀行でiDeCoを運用する場合、一定の条件を満たすと運用管理手数料が0円になる。これには、みずほ銀行が提示している「条件A」と「条件B」のどちらかを満たす必要がある。

条件Aは「iDeCo残高か掛金累計額が50万円以上」で、条件Bは「月額掛け金が1万円以上」「iDeCo専用ウェブサイトにてメールアドレス登録」「SMART FOLIO ＜DC＞にて目標金額登録」の3つを満たすことだ。この条件Aと条件Bのいずれも満たさない場合は、運用管理手数料として月額255円が必要になる。

ちなみにiDeCoを始める場合、申込時に国民年金基金連合会に2,777円を支払う必要がある。また、運用期間中は同連合会向けの手数料が月額103円、事務委託先金融機関向けの手数料が月額64円かかるため、みずほ銀行で運用管理手数料が0円になっても、申込時に2,777円、運用期間中は月額計167円の手数料が発生することは覚えておこう。

運用コスト（信託報酬）が業界最低水準

iDeCoでは、金融商品を選んで掛金を運用していくことになる。金融商品として「投資信託」を選んだ場合には「信託報酬」が掛かる。信託報酬は「運用コスト」「運用管理費用」などと呼ばれ、投資信託を運用してもらうための費用のことだ。

みずほ銀行は同行の信託報酬の平均値について、公式サイトで業界最低水準の年率0.24％と記載している。同行によれば、業界平均は2017年3月末時点で0.97％であり、みずほ銀行の手数料はその3分の1以下ということになる。

投資信託の信託報酬は「運用資産の何％」という形で決められているため、料率次第では利益を大きく圧迫する可能性もある。

専用ツールでリスク許容度などの診断を受けることが可能

みずほ銀行でiDeCoの運用を始めようとしたとき、同行が提供するインターネット上のサポートツール「SMART FOLIO ＜DC＞」を使うと、資産の組み合わせの診断などを数分で受けることができる。

年齢や年収、資産運用に関する知識、リスクに対する意識などに答えていくと、その人のリスク許容度や資産構成の推奨例、運用のシミュレーションチャートなどが表示され、金融商品を選ぶ際の参考になる。運用開始後は、運用状況に応じてお知らせも届く。

運営管理機関はさまざま、始める前によく比較を

iDeCoの運営管理機関は、銀行や証券会社、保険会社などとさまざまだ。どの金融機関で運用するかは、手数料に加え、運用コスト、取り扱う商品、サポート内容などを十分比較して決めたい。

文・岡本一道（金融・経済ジャーナリスト）

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