相対性理論の生みの親として知られる科学者・アインシュタインはかつて、
I made one great mistake in my life. （私は人生において、ひとつのあまりにも大きな過ちをおかしてしまった）
と語り、日本に対して使用された原子爆弾の開発に携わった過去を悔やんでいたと言われています。
（様々な議論があるものの）アインシュタイン自身はこの原爆開発が「一般市民を大量殺傷する結果につながるとは考えていなかった」とされていますが、本来は人々の生活を豊かにするために開発された技術が戦いのために用いられるという状況は、現在のロシア・ウクライナ間の戦争にも通じます。
前回の記事『IT人材が戦争を指導する時代』では、ウクライナの情報戦を指揮する中心的人物として、軍のサイバー部隊出身ではなく元民間IT企業の創業者であったミハイル・フェドロフ副首相について取り上げました。
執筆当時の筆者自身の配慮不足により、扇情的なタイトルや見出しが、戦争の先頭に立つIT人材の活躍を華々しく持ち上げるような印象を与えかねない表現となってしまったかもしれません。
が、本来の意図は「先端的な知識を持つIT人材が、好むと好まざるとに関わらず戦争の成り行きに深く関わらざるを得ない状況に立たされている」現状について解説することを意図していました。
今回の記事では、双方の人命が失われる戦争を題材とするにあたり、勇ましさを強調するような記述を控えながらも、ロシア・ウクライナ間の戦争から我々日本人が学ぶべき「サイバー空間上の戦いにおける教訓」について見ていきたいと思います。
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今回のウクライナ・ロシア間の戦争をきっかけに、戦場としてのサイバー空間の重要性が強く認識されるようになっていますが、実は今回の戦争が始まるよりかなり前から、米国防総省はサイバー空間を陸・海・空・宇宙に並ぶ“The Fifth Domain（第五の領域）”と指定し、軍としてサイバー戦に備えた能力を備えるべきことを明言しています。
ところで、一般的にサイバー戦というと、「高度なスキルを持ったハッカー同士が、素人目には何をやっているのか理解できないような攻防を繰り広げる」というような印象がありますが、必ずしもそうとは限りません。
実際には、「一部の高度なスキルを持ったハッカーと、その他大勢の補助的な人員が一体になって行うもの」という様相になっています。
この「補助的な人員」というのは、高度な技能を身に付けるために訓練を長期的に受けたハッカーとは異なり、比較的短期間の訓練だけを施された人員です。
最低限の訓練だけを施されたインスタントな人材でも、数が揃えばサイバー戦の攻防を行う上で威力を発揮します。
