目次
会社への不満が理由の場合の退職理由の伝え方
退職の意思の伝え方・切り出すタイミング
会社への不満が理由の場合の退職理由の伝え方
続いて、人間関係や給料、職場環境に関して不満が募った場合の退職方法について、できるだけ円満に退職できる伝え方をご紹介します。
伝え方①人間関係が理由の場合
人間関係に悩んだ挙げ句、もう仕事を続けるのが限界だと感じた時、退職を考える方は意外と多いものです。人間関係によるストレスは想像以上に大きく、酷いときは体調を崩したり鬱病になってしまう場合もあるため、そうなる前に転職を検討することも必要です。
この場合「人間関係が上手くいかないので退職します」と正直に言ってしまうと、その後良からぬ噂が社内に広まったり、対象の人物とトラブルになる可能性も出てきます。円満に退職するならば、別の理由を作り出して退職を希望するのがおすすめです。
例えば「この会社で培った能力を活かして、別の分野に挑戦してみたくなったため」など、他の仕事への転職を示唆する内容、もしくは「一身上の都合」と言ってしまうのも手です。
伝え方②給料が理由の場合
給料がいつまで経っても上がらない、賞与が極端に少ない、給料が良くないのに残業が多いなど、月々の給与に関して不満があると、仕事に対するモチベーションも上がらず、やりがいを感じないという方も多いでしょう。
しかし、金銭的な問題に関しては話しづらいという場合がほとんどで「給料が安いので辞めます」と正気に言える人は少ないはずです。
その場合、給与が低いことについて言及するのではなく「子供の将来のためにもっと良い条件の職場で働く必要が出てきたため」など、今後どうしたいか、どのように自身の環境を変えて行きたいかということについて、詳しく理由を述べると良いでしょう。
伝え方③労働環境の不満の場合
残業時間が多く睡眠時間が十分に取れない、身体的・精神的にキツい、単純に労働条件が良くないなど、現在の労働環境に対して不満があって退職を考えている場合も、人間関係や給料が理由の場合と同じようにストレートに理由を言ってしまうと、納得してもらえない可能性が高いでしょう。
ましてや「残業がキツいので辞めたいです」と言っても、他の社員も同じ条件下で働いているならば「なに甘ったれたこと言ってるんだ」などと、そっけなく流されて終わってしまう場合もあります。そのため、家庭の事情や転職などの理由に置き換えて、できるだけ具体的に話したほうが円満に退職できます。
ただし、完全に嘘をつくと話の内容に一貫性が無くなってしまいがちなので、事実も交えつつ理由を作り出すのがおすすめです。
退職の意思の伝え方・切り出すタイミング
最後に、退職の意思がある場合、伝えるべき人物や切り出すタイミング、最適な時期について解説していきます。最後まで悪い印象を残さず円満に退職するために、マナーある行動を心がけましょう。
直属の上司に退職の意思を伝える
退職について相談する場合、1番に伝えるのは直属の上司が適切です。年齢の近い先輩や同僚などは言いやすいですが、むやみに話すと思わぬ範囲で噂として広まったり、自分で直接伝える前に上司へ話が行ってしまう可能性もあるためです。
基本的に希望通り退職できることが多いですが、本人の意思と上司の考えを擦り合わせた時に、休職やシフトの見直しなどで一旦保留となる場合もあります。そのため、先輩や同僚、取引先などのその他社員に伝えるのは、直属の上司と話し合って今後の方針が決定してからの方が良いでしょう。
退職を切り出すタイミング
退職の話を上司に切り出すタイミングですが、繁忙期などで仕事の多い時期や大きなプロジェクトの進行中などは、話を真剣に聞いてもらえなかったり、引き止められる可能性が大いにあります。
また、自身が任された仕事が完了していない場合も、その作業を中断して退職の話を出してしまうと「無責任だ」と思われるでしょう。
こういったことを考慮すると、会社や部署としての仕事が落ち着いている時期、上司の時間に余裕がある時期で尚且つ、自身の仕事をしっかりやり遂げたあとを選ぶのが良いタイミングだと言えます。
特に人間関係や労働条件などに不満があって「一刻も早く辞めたい」と思っている場合は結論を急ぎがちですが、自分で選んだ仕事なので無責任に放り投げるのは良くありません。最低限、責任ある行動を心がけながら、良きタイミングを見計らいましょう。
退職の意思は1か月以上前に伝える
退職を希望する場合、当然ですが「すぐに退職したい」というのは非常識です。ちなみに、法律では「退職する2週間前まで」と定められています。しかし、ほとんどの会社では入社時に渡される就業規則に「退職の意思がある場合はいつまでに伝える」という旨が記載されています。
そのため、就業規則を予め確認しておき、その内容に従う必要があります。基本的には、最低でも退職を希望する日程より1か月前には伝えるのがベターです。もちろん2~3か月前に伝えてしまっても大丈夫です。
会社側は減った分の人員を確保する必要があり、あなたが何らかの役職についていた場合はその引き継ぎ期間も設けなければならないので、早ければ早いほど助かるのです。従って、繁忙期なども考慮しつつ1か月以上前に伝えておくのが常識的だとも言えます。
