“最強”の理由
では、なぜワークマンは「ワークマンプラス2」を出店するに至ったのか。
ワークマンの国内総店舗は、「ワークマン（WORKMAN Pro含む）」業態が484店舗、「ワークマンプラス」が463店舗、「#ワークマン女子」が25店舗の合計972店舗（いずれも2022年11月末時点）となっている。
仕事の必需品である作業服や作業用品は不況でもそれほど販売が落ち込まない「安定性」に定評がある一方で、近年は出店余地が少なくなっている。他方、女性向けの機能性ウェア市場は男性の2倍以上と言われており、しかも有力な競合も少ないため「#ワークマン女子」は成長を続けている。「ワークマン」「ワークマンプラス」の「安定性」に、「#ワークマン女子」の「成長性」をかけあわせた“最強”のフォーマットでさらなる成長をめざす構えだ。
ワークマンプラス2新津店の年商目標は、新潟県内の店舗では最大規模となる2億7000万円。ワークマンの1店舗当たり既存店平均年商（約1億6434万円：22年3月期実績）と比較すると1億円ほど多い計算だ。
気になる今後の展開は？
“最強”を標榜するものの、今後の「ワークマンプラス2」の出店については慎重な姿勢だ。ワークマンは現在、同じく新潟県内でワークマンプラス2の2号店出店を交渉中とのことだが、具体的な出店数目標はとくに定めていないという。
同社によれば、ワークマンプラス2の出店条件は大きく４つあるそうで、「#ワークマン女子」の出店条件でもある、
①一般客の買い回りに便利な商況集積地、またはショッピングセンターの敷地内であること
② 滞店時間が長い一般客を想定し、広い駐車場があること
に加えて、
③ ワークマンのフルライン製品の陳列が可能な１５０坪の店舗面積が確保できること
④ 近隣に「ワークマン」や「ワークマンプラス」がないこと
を条件としている。
前述のとおり、ワークマンプラス2の商圏は広く、通常の「ワークマン」業態は店舗から3～4km圏内を商圏とする一方で、ワークマンプラス2では最大10km圏からの来店を想定する。「足元商圏の人口が少ない、ローカルエリアを中心に出店していきたいと考えている」（同社担当者）。
出店に慎重になる背景には、オペレーションの問題もある。同社最大のアイテム数を誇るワークマンプラス2では商品の入れ替えなどにかかる負担が大きくなることが予想される。
同社担当者は「『ワークマン』業態などは2～3人での店舗運営を基本としているが、『ワークマンプラス2』はそれよりも多くの人数が必要になると想定される。加盟店の皆さまに負担がかからないオペレーションを整備していきたい」と話す。
コロナ禍でカジュアル衣料チェーン各社が低迷する中でも、不況どこ吹く風と成長を続けてきたワークマン。同社の最新の取り組みを結集した「ワークマンプラス2」が商圏内で絶大な集客力を発揮することは間違いない。今後はこの「ワークマンプラス2」がローカルエリアの商業集積を席巻することになるのか。“最強フォーマット”のお手並を拝見したいところだ。
提供元・DCSオンライン
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