大金持ちは、お金に関する数字や計算式をよく知っている。お金の不安を解消したいなら、金融知識を身に付けることが大切だ。
今回は、資産形成や家計管理に役立つ計算式・数字を5つ紹介する。
72の法則
「72の法則」とは、元本が何年で2倍になるかを計算できる法則のことだ。以下の算式で計算する。
72÷年利率（％）=2倍になる年数
たとえば、元本100万円を2倍の200万円にしたい場合、年利3％で運用すると24年（72÷3％）かかる。一方、年利6％なら12年（72÷6％）で済む。
年利率から資産の増えるスピードをざっくりと把握したい場合は、「72の法則」を活用するとよいだろう。
複利計算
利息のつき方には、「複利」と「単利」の2つがある。複利は「元本＋利息」に、単利は元本だけに利息がつく。複利と単利の計算式はそれぞれ以下の通りだ。
・複利：元本×（1+年利率÷100）n 〈＊ｎ乗〉
・単利：元本×（1+年利率÷100×n）
※nは運用年数
たとえば、100万円を年利5％で20年間運用する場合、20年後の資産は複利、単利それぞれで以下の通りになる。
複利：100万円×（1+5％÷100）の20乗＝約265万円
単利：100万円×（1+5％÷100×20年）＝200万円
年利と運用期間は同じでも、運用成果に約2.6倍もの差が生じている。複利は利息が利息を生み、運用期間が長くなるほどお金の増え方が大きくなるからだ。
先ほど紹介した72の法則も、複利運用を前提としている。投資で資産を増やすなら、複利計算をマスターしておこう。
3～5％
「3～5％」は、株式の期待リターンの目安だ。公的年金の積立金の管理・運用をGPIF（年金積立金管理運用独立法人）では、名目賃金上昇率を差し引いた実質的な期待リターンを、「国内株式3.3％」「外国株式4.9％」としている。
国内外の株式に分散投資をするなら、ざっくり「3～5％程度のリターンが期待できる」と覚えておくとよいだろう。ただし、あくまでも期待リターンであり、この通りに運用できるとは限らない点には注意が必要だ。
20.315％
「20.315％」は、預金利息や金融商品の運用益にかかる税率だ。内訳は所得税15％、住民税5％、復興特別所得税0.315％となっている。利息や運用益はそのまま手元に残るわけではなく、受取時に税金が差し引かれる。
たとえば、投資信託の運用益が100万円の場合、税金が20万3,150円（100万円×20.315％）差し引かれるため、運用益のうち手元に残るのは79万6,850円だ。
ただし、NISAやiDeCoなどの非課税制度を活用すれば、運用益に課税されない。上記のケースであれば、運用益100万円をそのまま手元に残せる。
資産運用の手取り額を増やしたいなら、20.315％の税金を意識して、非課税制度をうまく活用しよう。
月6万5,000円
月6万5,000円は、国民年金（老齢基礎年金）を満額もらえる場合の年金額だ。年額で約78万円となる。夫婦2人分なら月13万円、年156万円だ。ちなみに、厚生年金の標準的な年金額（夫婦2人分の老齢基礎年金を含む）は月約22万円となっている（いずれも2022年度時点）。
老齢年金は、老後の生活を支える重要な収入源だが、国民年金のみで余裕のある老後を過ごすのは難しい。預貯金だけでなく、NISAやiDeCoなども活用して老後資金を準備しておこう。
お金を上手に生かそう！
金融知識があるかどうかで、手元に残るお金は大きく変わってくる。まずは今回紹介した計算式・数字をマスターして、家計管理や資産形成に活用しよう。
文・大西勝士（ファイナンシャル・プランナー）
早稲田大学卒業後、会計事務所、一般企業の経理職、学習塾経営などを経て2017年10月より現職。FP資格や投資経験をもとに、大手金融機関を含む複数の金融・不動産メディアで記事執筆を行っている。
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