まずNYT。2021年の Diversity and Inclusion Reportによると、「ニュース・オピニオン」部門の男女比は2015年の男性57%、女性43%だったものが2021年には男性47%、女性53％と逆転しています。管理職についても男女比率は逆転し、2015年の62:38が2021年には49：51になっています。

WaPoでは、編集局長自体が、同紙の創刊143目にあたる一昨年、初めて女性になりました。そのせいでもないでしょうが、同紙のWorkforce Demographicsによると「ニュースと論説」部門の男女比は2018年に逆転、2022年では女性53.4%、男性46.0%で、管理職に限ればさらに広がって55.9：43.7です。

ふた昔の日本の現場を知る者からすると信じられような数字ですが、日本新聞協会の1年前のレポートによると、日本でも女性記者はどんどん増えていて「記者に占める女性の割合は1.3ポイント増の23.5％で、7年続けて増加。女性記者数は4千人を超えました」とあります。

しかし、1年半前に拙ブログで紹介したように、世界12カ国の主要ニュースメディア240機関を調査した＜Women and Leadership in the News Media 2021＞によれば、女性編集局長がいないのは日本だけという結果になりました。（沖縄タイムスの編集局長は新聞協会加盟社の中で唯一の女性ですが調査対象になっていません）管理職はまだまだ少ない一例かも。

官庁や外国メディアと比較する上でも、日本の女性ジャーナリストの管理職割合も新聞協会に調べてほしいものです。

編集部より：この記事は島田範正氏のブログ「島田範正のIT徒然ーデジタル社会の落ち穂拾い」2022年12月8日の記事より転載させていただきました。