目次
退職までのスケジュール
いつまで？退職日までにすべきこと
退職までのスケジュール
【上司に退職を伝える】
まずは直属の上司へ退職の意思を伝えましょう。就業規則を確認し、自分がいつまでに退職したいかを決めたら、そこから逆算して早めに伝えておくことが大切です。退職の意思を伝えるのは勇気がいるものです。
お世話になった上司に伝えるとなれば尚更でしょう。感謝の意を上司に伝えた上で「自分のキャリアアップのため」「家庭の事情」等の理由で退職したいと話すのが良いです。会社への不満や批判を述べることは避けましょう。
【退職届を提出】
上司に退職を伝えた後、退職日を話し合い決定したら退職届を出しましょう。宛名は会社の代表者を記入してください。万が一円満に行かず「退職させない」と言われても、法律上会社は止めることができません。強い意思で退職の準備を進めましょう。
【引き継ぎ作業】
自分の業務を後任者へ引き継ぎしましょう。後任者へ業務内容を伝えるために指導しつつ、ほとんど行動を共にすることになります。しっかりと引き継ぎをしておかなければ、退職後に連絡が来ることもあります。業務内容のリストを作成し、後任者があとから確認できるようにしておくと尚良いです。
【有休消化】
有給休暇が残っているなら使い切りましょう。どのくらい有休が残っているのか確認し、いつまでに消化するか考えてスケジュールを立ててください。
いつまで？退職日までにすべきこと
実際に逆算して考えていきましょう。自分が退職したいと思う2ヵ月前くらいから動くと良いです。出来るだけ早く退職したいと考えているなら、今日から約2か月後の退職を目指し行動していきましょう。
退職の意思はいつまでに切り出すべき？
まずは就業規則を確認し、いつまでに退職届を提出すれば良いのか確認しましょう。期限にもよりますが、おおよそ2ヵ月前に切り出すと余裕をもって退職できると考えられます。2ヵ月前に上司へ退職の意思を切り出し、上司が承諾してくれたら退職届を提出します。
会社の指示に従って退職日までのスケジュールを組みましょう。もし退職を上司に伝えても退職を合意してもらえなかった場合は、退職したい日から2週間前までに退職届を提出すれば法律上退職が可能です。これは円満に退職できないと考えたときの最終的な行動手段と思っておきましょう。
意思表示をしてから退職までの期間はいつまで？
だいたい1ヵ月~2ヵ月は退職までに必要な期間と考えておきましょう。引き継ぎが難航したり、有休消化を含めたりすると3ヵ月程かかるケースもあります。法律上であれば最短2週間で退職できますが、円満に退職することを考えると1~2ヵ月が妥当です。
仕事の引継ぎはいつまでにする？
上司と相談して決めた後任者へ仕事を引き継ぎます。会社へ勤めていた期間が長ければ長いほど引き継ぎの量は膨大になりますが、1~2年勤めていた場合でも意外と引き継ぐ仕事量は多いです。仕事の引き継ぎは退職日までに必ず行いましょう。
後任者への引き継ぎは現在進行中の業務がメインとなります。細かく伝えきれない部分や現在進行中ではないけど伝えておかなければならないことなどは、リストにまとめておきましょう。
引き継ぎに1ヵ月程だと心配…という方は退職の意思をもっと早く伝えても良いです。その方が安心して退職できるかもしれません。引き継ぎ業務をしている退職までの期間はあっという間に過ぎてしまいます。後任者が苦労せず仕事ができるように丁寧に引き継ぎを行いましょう。
有給休暇はいつまでに使う？
有給休暇は予め会社にどのくらいの日数があるか確認します。だいたい1~2週間、長いところだと1ヵ月程あるケースもあります。だいたい引き継ぎ作業が全部終わり退職日を待つ間に使う方がほとんどです。
しかし、しっかりと引き継ぎ業務が終わっていないのに有休消化に入ると、休暇中に連絡が来たり、辞める会社とは言え不満に思われたりします。
また、転職先の企業への入社が決まっている場合、有休消化をするために入社日を遅らせると、イメージが良く思われない場合もあります。有給休暇はもちろん使い切りたいものですが無理に消化しようとせず、臨機応変に消化するようにしましょう。
