退職を考えている方にとって、気になるのが「退職するベストな時期は？」「いつ切り出すべきか」ということではないでしょうか。現在の職場を気持ちよく去り、次のステップに進むためにも円満退職したいものです。そこで今回は退職を切り出すベストな時期や円満退職するための流れを解説していきます。
目次
会社を退職する時期(タイミング)は？
円満退社するための退職の切り出し方
会社を退職する時期(タイミング)は？
退職する時期は「すぐに退職したい」「次の転職先が決まった」からといって、いつでも良いというわけではありません。会社を退職する際は適したタイミングと避けるべきタイミングがあります。退職を考えている方は、まず適している時期がいつなのかチェックしておきましょう。
退職時期①ボーナスが出た後
金銭面から考えると、ボーナスが出た後は適した時期と言えるでしょう。ボーナスが支給される前に退職を切り出した場合、退職日が希望よりも早まってボーナスの額が減額される可能性があります。これはボーナスに関する規定は法律では定められておらず、それぞれの会社が独自に決めているためです。
そのため、ボーナスを満額もらうためには支給後に退職を切り出すのが良いでしょう。ただしボーナスを貰ってすぐに退職を伝えると印象が悪くなることがあるため、2週間~1ヶ月程度期間を空けてから切り出すことをおすすめします。
退職時期②退職金が貰えるようになってから
同じく金銭面で言えば、退職金がもらえるようになってから辞めるというのも適したタイミングです。退職金に関する制度は企業によって異なるため、就業規則でよく調べてから退職日を決めると良いでしょう。
3年間働くと退職金が貰えるようになる企業が多いですが、中には1年で貰えるところもあります。「あと少し待てば退職金が貰えたのに」ということがないよう、退職金も考慮に入れて辞める時期を決めましょう。
退職時期③転職求人が多い時期
金銭面よりも転職を重視したい場合には、転職求人が多い時期が良いでしょう。年末や年度末は求人数が多い傾向にあるため転職しやすく、転職先の選択肢も広がり自分に合った会社を見つけやすくなります。
厚生労働省が2021年8月に調査した「一般職業紹介状況(職業安定業務統計)」によれば、有効求人倍率が高くなるのは10月と3月です。転職活動にかかる期間は一般的に2~3ヶ月程度なので、退職時期は12月末~1月ごろ、もしくは4月末~5月ごろになります。
円満退社するための退職の切り出し方
気持ちよく退社するためには、退職を切り出す際に注意したい点がいくつかあります。退職は自分だけの問題ではなく所属する組織や会社にも影響するため、会社に迷惑をかけないタイミングで申し出る、余裕を持ったスケジュールを組む、就業規則を確認しておくなど、退職を切り出す前には準備が必要です。
円満退社①区切りの良いところで申し出る
先にご紹介したように、金銭面で言えばボーナスが出た後や退職金が貰えるようになったタイミング、転職を優先するのであれば求人数が多い時期が退職に適していますが、円満退社するためには区切りの良いところで申し出ることもポイントです。
会社や同僚に迷惑がかからないよう、繁忙期やプロジェクト・仕事の区切りが悪いタイミングは避けるべきでしょう。区切りが良いタイミングであれば退職の相談がしやすく、スムーズに退社できます。
常に忙しかったりプロジェクトをいくつも掛け持ちしている場合には、しっかり引継ぎできるよう余裕を持って切り出すことが大切です。
円満退社②余裕を持った退職スケジュール
会社や同僚に迷惑をかけずスムーズに円満退社するためには、余裕を持った退職スケジュールを組むことが欠かせません。退職する際には、自分が担当していた業務の引継ぎがあります。
引継ぎをする前に自分の業務を棚卸しした上で、誰にどの業務を引き継ぐか考え、余裕を持ったスケジュールで引継ぎを行いましょう。また退職日まで余裕があれば、会社側も人事異動や中途採用などにより余裕を持って人員確保に動くことができます。
円満退社③就業規則を確認しておく
就業規則を確認し、退職を申し出る期限を確認しておきましょう。法律上は「期間の定めのない雇用契約の場合は2週間前までに退職届を出せば退職できる」となっていますが、引継ぎや人員調整などの関係上「退職の意思表示は希望日の1ヶ月前まで」と定めている企業が多くなっています。
企業によって定めている期限は異なるため、自分の会社の就業規則を確認しましょう。また退職する際に、会社側に都合の良い退職日にされる、一方的に退職を認めない、有給休暇の賞かを認めない、退職金を支払わないといったトラブルが起きるケースがあります。
退職する際に会社側から不当な扱いをされないよう対策するためにも、申し出る期限だけではなく退職に関する規則も併せて確認しておきましょう。
円満退社④直属の上司にまずは報告
退職を決めたら、なるべく早い段階でまずは直属の上司に報告しましょう。上司よりも同僚に先に退職を伝えると、後から噂で上司の耳に入って心象が悪くなる可能性があるため避けるようにします。
直属の上司は普段自分が行っている業務の指導・管理をしている人の事であり、人事決定権がない主任やリーダーといった方も含みます。直属の上司と2人の時間を作り、口頭で伝えて了承を得たら、その上の課長や部長などの上位役職者に報告し、最後に人事部に伝えるという流れです。
上位役職者へは本人が報告するケースと直属の上司が報告するケースがあるため、直属の上司に退職を報告する際に段取りも相談しましょう。
円満退社⑤退職理由をきちんと伝える
退社を申し出ると、必ず聞かれるのが退職理由でしょう。円満退社のためには納得される・応援されるような退職理由にし、もし会社に不満があって退社するとしても、理由は「一身上の都合」とするのが望ましいです。「一身上の都合」の例としては「将来の目標」「結婚・育児」「介護」などが挙げられます。
「違う業種に挑戦したい」「新たにやりたいことができた」「将来のためにスキルを身に付けたい」など前向きな理由だと会社側や上司も納得しやすいですが、単に「キャリアアップのため」という理由は「今の職場でもキャリアアップは可能」と引き止められる可能性があるでしょう。
「結婚・育児」「介護」は、やむを得ない理由のため納得してもらいやすいです。ただし結婚・出産をしても働きやすい環境が整っている企業もあり、それを理由に引き止められることもあるでしょう。
一方「介護」は家庭の問題のため、立ち入ったことを聞いてくることは少なく「高齢の親の介護が必要なため」というシンプルな理由で十分です。
