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全体の3割がオンラインミーティングを「その都度判断」と回答
新たな挑戦をする企業ほど変化をチャンスと捉える傾向に
コロナ禍においてさまざまな変化を感じた人が多い中で、あなたが勤める企業ではどんな対策を行っていましたか？
株式会社スコラ・コンサルトは、コロナ禍の対応力に焦点を当てた「コロナ禍でのミーティング方法」に関する調査を実施。その結果を7月20日（水）に発表しました。
全体の3割がオンラインミーティングを「その都度判断」と回答
（画像＝『U-NOTE』より引用）
社内でのミーティングについて、コロナが収束したあと、どのような取り組みになるか予想をしてもらったところ、全体の30%は「その都度判断」と回答。状況によって社内でのミーティングとオンラインでのミーティングを使い分けているようです。
その一方で、「職場で対面」と答えた人が相談可能・できれば対面・絶対対面と、3つの回答を合計し、35%が対面でのミーティングを行う雰囲気と答えました。
（画像＝『U-NOTE』より引用）
さらにその調査結果を、従業員の規模で分けたところ、5000人を超える大企業はオンラインを取り入れている傾向があり、その一方で300人未満の小規模企業では、絶対対面でミーティングを行う雰囲気を感じているようです。
大企業ほど、現場や状況ごとに判断しながらミーティング方法を変えていることが伺えますね。
新たな挑戦をする企業ほど変化をチャンスと捉える傾向に
（画像＝『U-NOTE』より引用）
（画像＝『U-NOTE』より引用）
続いて、顧客に対するコロナ禍での対応について聞いたところ、企業の規模に限らず、自社の対応力評価を軸に分析した企業ほど、「対応できた」と回答。さらに「自社の変化に対するチャンスととらえて対応できた」という企業ほど、オンラインミーティングに積極的であったことが推測されます。
状況に合わせて判断したり、積極的にオンラインでミーティングを実行したりする企業ほど、変化をチャンスと捉える傾向にあるのかもしれませんね。