ビジネスの現場においてマーケティング戦略立案の際、よく耳にする「BtoB」。就活生にとっては就職先企業を決定する上で重要な要素のひとつにもなっています。

その理由としてBtoBはBtoCに比べ難易度が高く、営業プロセスが複雑になるからです。そのためマーケティング手法も大きく異なり、活かせる分野も違ってきます。

こちらではBtoBとはなにか、BtoBとBtoCの違いなどについてわかりやすく解説しました。

目次
BtoB（B2B）とは？
BtoBの具体例
BtoCなどとの違い
　・BtoC（B2C）（Business to Customer/Consumer）とは
　・BtoE（B2E）（Business to Employee）とは
　・BtoG（B2G）（Business to Government）とは
　・DtoC（D2C）（Direct to Customer/Consumer）とは
　・CtoC（C2C）（Customer to Customer/Consumer）とは
　・GtoC（G2C）（Government to Customer/Consumer/ Citizen）とは
　・BtoBtoC（B2B2C）（Business to Business to Customer/Consumer）とは
　・BtoBtoB（B2B2B）（Business to Business to Business）とは
　・BtoBビジネスのメリット
　・BtoBは企業間取引のため市場規模が大きい
　・BtoBは継続的で安定したビジネスになりやすい
　・BtoBは社会に与える影響度が高い

BtoB（B2B）とは？

「BtoB」とは「Business to Business」を略した用語で、企業同士によりビジネスを行う「企業間取引」のことを指します。自社から顧客企業へ向けて商品やサービスを紹介、提供していくビジネススタイルです。

また諸説ありますが、英語圏では「to」の発音を「two = 2」に引っ掛けて表現することも多いことから「B2B」と表記されることもあります。

BtoBの具体例

例えば卓越した部品製造技術を保有する町工場が、大手航空会社や自動車メーカーを顧客企業として、自社の製品を紹介したり提供したりするのはBtoBの代表例と言えます。

他にもソフトウェア会社が顧客である企業へ人材管理システムを提供する、といった場合もBtoBとなります。

BtoCなどとの違い

BtoBの他にもBtoCをはじめ、取引相手により様々なビジネスモデルがあります。代表的なのが以下です。

・ BtoC（B2C）（Business to Customer/Consumer）
・ BtoE（B2E）（Business to Employee）
・ BtoG（B2G）（Business to Government）
・ DtoC（D2C）（Direct to Customer/Consumer）
・ CtoC（C2C）（Customer to Customer/Consumer）
・ GtoC（G2C）（Government to Customer/Consumer/ Citizen）
・ BtoBtoC（B2B2C）（Business to Business to Customer/Consumer）
・ BtoBtoB（B2B2B）（Business to Business to Business）

BtoC（B2C）（Business to Customer/Consumer）とは

「BtoC」とは「Business to Customer/Consumer」を略した用語で、企業が個人である一般消費者を対象に行うビジネススタイルです。

コンビニエンスストアや百貨店、家電量販店などの小売業をはじめ、銀行や保険、観光、エンターテインメントなど様々な業種があります。

また一般消費者が生活するうえで欠かせない「生活必需品」を提供していることも多く、我々にとって必要不可欠な企業である場合もあります。

BtoE（B2E）（Business to Employee）とは

「BtoE」とは「Business to Employee」を略した用語で、企業が従業員を対象に行うビジネススタイルです。従業員は自社及び他社も含め一般に「企業で働く従業員」として指し示す場合もあります。

主に社員食堂やレジャーサービス、保養施設などの福利厚生をはじめとして、資格取得や能力向上のための研修制度、従業員の成長を促す業務支援などがあります。

BtoG（B2G）（Business to Government）とは

「BtoG」とは「Business to Government」を略した用語で、企業が政府を対象に行うビジネススタイルです。政府からの要請を受け、道路の工事や整備、公共施設の建設などに着手します。

BtoBやBtoCなどと違い仕事の発注先は入札方式で決定されるため、企業としてある程度の信頼と実績が必要になります。

DtoC（D2C）（Direct to Customer/Consumer）とは

「DtoC」とは「Direct to Customer/Consumer」を略した用語で、企業が仲介業者を介さずに個人である一般消費者へ直接販売を行うビジネススタイルです。

自社工場などを持ち企画から製造、販売までをワンストップで行います。大幅なコスト削減が期待できるため、高い利益率を確保できることが特徴として挙げられます。

CtoC（C2C）（Customer to Customer/Consumer）とは

「CtoC」とは「Customer to Customer/Consumer」を略した用語で、個人が個人を相手に行う「個人間取引」というビジネススタイルです。

フリマサービスやマッチングサービス、ネットオークションなどのサービスを活用して個人間取引を行います。個人のスキルを売買することもできるため、新しいビジネス形態として注目されています。

GtoC（G2C）（Government to Customer/Consumer/ Citizen）とは

「GtoC」とは「Government to Customer/Consumer/ Citizen」を略した用語で、政府が個人（国民）を相手に行うビジネススタイルです。例えば「ふるさと納税」や「マイナポータル」の提供などが代表例として挙げられます。

GtoCのオンライン化を加速させ普及させることで、国民の生活はより便利になります。引いては日本国全体として大幅な経費を削減できることにつながるのです。

BtoBtoC（B2B2C）（Business to Business to Customer/Consumer）とは

「BtoBtoC」とは「Business to Business to Customer/Consumer」を略した用語で、企業が個人である一般消費者を対象に行っているビジネスを手助けするビジネススタイルです。

具体的な事例としてはAmazonや楽天など、販売する企業と購入する個人を結ぶプラットフォーム事業などが挙げられます。

BtoBtoB（B2B2B）（Business to Business to Business）とは

「BtoBtoB」とは「Business to Business to Business」を略した用語で、企業が企業を対象に行っているビジネスを手助けするビジネススタイルです。

具体的には自社と顧客企業の間に仲介して業務を行う「広告代理店」などの企業がそれに該当します。

BtoBビジネスのメリット

BtoBビジネスのメリットとして挙げられるのは主に以下となります。

・ BtoBは企業間取引のため市場規模が大きい
・ BtoBは継続的で安定したビジネスになりやすい
・ BtoBは社会に与える影響度が高い

BtoBは企業間取引のため市場規模が大きい

BtoBでは企業を相手に取引を行うため市場規模が大きくなる傾向にあります。

EC（Electronic commerce＝電子商取引）限定の市場となりますが、経済産業省発表の統計では令和2年の日本国内におけるBtoBの市場規模は334.9兆円となっています。

一方でBtoCの市場規模が19.3兆円となっており、単純にBtoBの市場規模はBtoCのおよそ17倍強です。

参考：経済産業省「令和2年度産業経済研究委託事業（電子商取引に関する市場調査）」

またBtoBのEC化率も33.5％となり、前年比より1.8ポイント増加。年々増加傾向にあることから、今後更に市場規模の拡大が予想されています。

BtoBは継続的で安定したビジネスになりやすい

BtoBでは一度取引が開始されると、長期に渡って先方とお付き合いをすることが多くなります。
一度企業内で決定された取引先は簡単に変えることが難しく、年単位での取引契約となることもあります。

また企業は「事業継続」が前提で稼働しているため、毎月決まった数量の受発注を先方へ行う必要があります。
仕入先企業であったり、検査機関であったり、流通先企業であったり、といった先方へ毎月受発注をしなければ、自社内での作業が滞り稼働がストップしてしまいます。

BtoBではそのような背景もあることから、逆に言えば一定数の売上が毎月見込めるうえ、継続してお付き合いすることによる利益率の向上やコスト削減、安定した経営が期待できるようになるのです。

BtoBは社会に与える影響度が高い

上述の解説通りBtoBでは市場規模が非常に大きいため、社会に与える影響度もそれなりに大きくなります。特に潤沢な資金力のある企業は1社単独でも影響力が大きいものになります。

BtoBでは企業同士の繋がりにより、関連する企業や関連分野も広くなりがちで、多方面へ影響が広がります。例えば交通インフラの要とも言える、自動車や鉄道、飛行機などの関連企業が、環境に優しい材料を活用したり、エネルギー効率を改善した車体やエンジン、燃料などを開発したりすれば、環境負荷を下げられる効果が期待できます。

引いては地球温暖化により引き起こされる異常気象などの悪影響を地球規模で暖和させられることにも繋がります。

BtoBにおいてこういった事例は数多くあり、社会に与える影響度は非常に高いものになる傾向があります。