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水回りのリフォーム費用・相場【浴室】
水回りのリフォーム費用を安く抑えるには？
水回りのリフォーム費用・相場【浴室】
現在、お風呂の主流はシステムバスです。壁や床など、浴室全体がセットになっているタイプのお風呂です。「ユニットバス」とも呼ばれます。
一方、壁や床をすべて最初に建てた業者が施工する方法を在来工法といい、システムバスが設置できない住宅では、今でもこの工法が使われています。
浴室のリフォーム費用・相場
システムバス(ユニットバス)の交換費用は、「基本費用(ユニットバスの製品代＋工事費)」と「オプション費用」に大別されます。基本費用は、システムバスのグレードやサイズ、メーカーなどによって異なります。
「ハイグレード」は、高級感のあるデザインや素材、多彩な機能、使いやすさなどが特徴で、価格は約90万円からとなっています。
「スタンダードグレード」は、様々な浴室ニーズに対応し、浴槽や床を断熱構造にするなど満足のいく機能を備え、交換価格は約40万円から選ぶことができます。
「シンプルグレード」は、シャワーや水栓など必要最低限の設備を備えたシンプルなタイプで、標準価格は約30万円からとなっています。
浴室リフォームの工期
システムバスを使ったリフォームのメリットは、あらかじめ工場で部品を組み立てておくため、工期を短縮できることです。また、機能面でも優れており、気密性や断熱性にも優れているため、人気があります。
とはいえ、システムバスのリフォームは、3日~5日は見積もっておきましょう。リフォーム工事中はお風呂が使えなくなるため、銭湯などを利用する場合は、必ず入浴料を予算に入れておくようにしましょう。
浴室リフォームの施工事例
お風呂のリフォームの例としては、在来工法からシステムバスへの交換、浴室の壁や床の張り替え、浴槽の交換、浴室のバリアフリー化などが挙げられます。
また、浴室に隣接していることが多い洗面所やトイレも同時にリフォームするケースが多くあります。お風呂のリフォームは、生活を快適にするだけでなく、断熱性などの性能向上により光熱費の節約にもつながります。
また、急激な温度変化によるヒートショックを防いだり、ケガをしにくい浴室にするなど、安全面でも効果が期待できます。
水回りのリフォーム費用を安く抑えるには？
相場通り、水回り設備のリフォームは、高ければ100万円単位で工事費が必要になることもあります。設備そのものの費用だけでなく、工事費用やその他あらゆる作業が発生しますので、これらの費用をなるべく抑える方法をご紹介します。
セット・パックプランでまとめてリフォームする
水回りをリフォームする場合、一部分だけでなく全体をリフォームするのが効率的です。特に、お風呂や洗面台、給湯器などはほぼ同時期に劣化することが多いです。
また、水まわり設備の交換には、通常、排水管の設置が伴うため、別々にリフォームするよりも一緒にリフォームした方が工期が短くなります。
さらに、商品をまとめて発注すると仕入れ値が安くなることが多いので、割安な価格でリフォームできる可能性が高くなります。
格安リフォームをお考えの方には「セットパック」がおすすめです。実は、複数箇所のリフォームを希望される方が多いため、各リフォーム会社では、とてもお得な「水回りセットプラン」を用意しています。
例えば、「4点セット」プランであれば、キッチン、浴室、トイレ、洗面所などを含めて100万円~300万円程度で実現できます。
セットプランでは、同じメーカーの製品を使用するケースが多く、素材や質感を統一しやすいのが特徴です。
ただし、内装工事や修繕工事の費用は含まれていないケースが多いので、事前に業者に具体的な工事範囲を確認しておくとよいでしょう。
自治体などの優遇制度を利用する
耐震、介護、省エネなどを目的としたリフォームを行う場合、戸建て、マンションともに税制上の優遇措置や補助金を受けられる場合があります。
これらの優遇制度を受けるには、いくつかの条件をクリアする必要がありますが、上手に活用すれば家計の助けになりますし、とてもお得で嬉しい制度なので、ぜひ活用したいものです。
減税制度の中でも特に人気なのが「住宅ローン減税」で、10年ローンを組んだり、リフォームローンを組んだりして、100万円以上のリフォーム工事を行った場合に適用されます。
住宅ローン減税は、10年間、年末のローン残高の1％が控除されます。最大で400万円まで控除され、減税制度の中では最大の控除額となります。
10年以上ローンを組んでいる方は、減税制度の中でもまずこちらを確認されることをおすすめします。減税の対象は耐震、バリアフリー、省エネ、増改築で、適用されるリフォーム内容の範囲は広いです。
ただし、条件が細かいので、必要書類も含めてしっかり調べておきましょう。ローン型減税は、5年~10年のローンを組んでいる人が対象で、ローン額と一致することがわかれば、対象となる工事の種類を確認することができます。
ローン型減税はバリアフリー工事や省エネ工事が対象です。住宅ローン減税に比べると規模は小さいですが、年末のローン残高の1％が5年間で控除され、最大62万5千円の控除が受けられます。
他にも「投資型減税」「固定資産税」「贈与税」など、条件を満たせば利用できる減税制度があります。しかし、希望のリフォームが減税の対象にならないとがっかりするのはまだ早いです。
「補助金制度」は減税制度と似ていて併用できるものが多く、自治体によって条件が異なるため、減税制度に該当しない場合でも補助金を受けられる可能性があります。
代表的な補助金としては、「介護リフォーム」と「省エネ設備」があります。「介護リフォーム」は、手すりの設置や段差解消、滑り止めなどが対象で、20万円を上限に費用の9割を補助してもらえます。
「省エネ設備」については、自治体によって太陽光発電や家庭用燃料の補助金などがあります。詳しくは、お住まいの自治体にお問い合わせいただくか、リフォーム業者にご確認いただくとよいでしょう。
比較的安価な設備を選ぶ
水回り設備は様々なメーカーから発売されていますが、リフォーム会社によって割引率が異なるので、メーカーにこだわらずに選べば、設備費用を抑えられるかもしれません。
また、メーカーがカタログを改訂する時期には、生産終了モデルや在庫処分品が安く手に入ることもあるので、その時期を狙ってみましょう。
安くリフォームできる可能性もあるので、リフォーム会社にタイミングを聞いてみるのも良いでしょう。
