NISAと相性のいい投資信託の選び方

NISAと投資信託を組み合わせた資産運用が人気だ。運用のプロに任せる投資信託と、利益が非課税になるNISAは、手間がかからずに利益を期待できる。だが投資信託は選択肢が多すぎて、「何を買っていいか分からない」という人もいるだろう。NISAで運用する投資信託の選び方を見てみよう。

NISAは投資で得た利益が非課税になるお得な制度

NISAは、少額投資で得た利益が非課税になる制度。未成年者を対象とした「ジュニアNISA」や、少額で長期積み立てができる「つみたてNISA」も始まっている。それぞれ、非課税期間や年間の上限額が異なる。

NISAの最大のメリットである、利益が非課税になる点について確認しよう。一般に株式や投資信託を売却して得た譲渡益や、保有することで受け取る配当金や分配金は課税対象だ。利益に20.315％（所得税15％+復興特別所得税0.315％+住民税5％）が課税されるが、NISAを使えばこれらが非課税になるのだ。確定申告もする必要がないので、手間がかからない。

ただし、NISAは1人につき1口座しか開設することができないので注意が必要だ。開設先の金融機関によって取り扱う商品が異なるため、開設前に投資したい商品があるか確認したほうがいいだろう。

投資信託はプロに投資先を選んでもらう商品

投資信託はファンドとも呼ばれ、集めた資金を金融のプロが運用して投資家に利益を還元する仕組みだ。投資先の組み合わせによって投資信託の種類が異なり、投資家は好きな投資信託を選択できる。

投資信託を運用するには手数料がかかる。購入時には「購入手数料」を、運用中は「信託報酬」と「信託財産留保額」を支払う必要がある。

これらの手数料は運用成績に関係なく発生する費用なので、投資信託を選ぶ際は手数料も検討すべきだろう。ただし、中には一部の手数料が無料の投資信託もある。

無分配の投資信託を選んだほうがいい理由

投資信託では、毎月分配型が人気だ。しかしNISAで運用する場合は、無分配型の投資信託を選択することで得られるメリットもある。

それは、複利運用の効果だ。

無分配型の投資信託では、運用で得た利益を自動的に元本に組み入れ、増えた元本でさらに運用が行われる。運用成績が一定であれば、雪だるま式に元本と利益が増える。よって運用期間が長いほど複利の効果は高くなる。つまり、長期投資を目的としたNISAと相性がいいのだ。

それに比べ、毎月分配型投資信託を運用した場合は単利になり、運用期間が長くてもパフォーマンスは劣る。

運用成績が悪い場合は、元本を切り崩して受け取る元本払戻金（特別分配金）が発生してしまう。その場合は元本が減少するため、次月からの分配金は減ってしまう。

毎月の分配金で再度投資信託を購入することもできるが、一般NISAは年間の上限額が120万円なので、再投資する度にNISA枠が減ってしまう。NISA枠が残っていなければ、分配金を再投資することができない。

さらに、投資信託を再購入する度に手数料がかかってしまう場合があるので、効率は良くない。

リスク分散で安定運用をするにはバランス型投資信託を選ぶ

無分配型を選んで複利効果を得られても、運用成績が悪ければ損失が発生してしまう可能性がある。利益も大切だが、リスクを抑えることも考えたい。

そこで検討したいのが、国内外の債券や株式などの金融商品をバランス良く組み合わせた、バランス型投資信託だ。1つの投資信託で「分散投資」ができるので、リスクを抑えて安定した運用を行うことができる。

NISA口座は他の証券口座との損益通算ができない。そのため、NISAでは損失が出にくい運用を意識することが重要だ。

バランス型投資信託の中には、資産配分の比率が変化すると自動でリバランスを行ってくれる商品もあるので、メンテナンスの手間が省けるのも魅力だ。

バランス型投資信託で気を付けるべきことは、手数料の高さだろう。特に、投資信託を運営するために必要な信託報酬は毎日払い続けることになるので、手数料が高い商品を選んでしまうと、運用成績によってはマイナスになってしまう可能性がある。

手数料の高い理由は、「ファンド・オブ・ファンズ」だ。これは、バランス型投資信託の分散先が、投資信託であるケースを指す。この場合、二重に信託報酬がかかってしまうので手数料が高くなるのだ。

最適な組み合わせを選ぶことで効率の良い資産運用ができる

NISA口座の特徴を活かすには、バランス良く分散投資を行っている投資信託の中から、無分配型を選ぶといいだろう。リスクを抑えられるし、複利で運用を行うことができる。

なるべく手数料の低い商品を選ぶことで、より多くの利益を得られる。これらのポイントを押さえておけば、NISAと投資信託を組み合わせた効率良い資産運用を始められるはずだ。

文・MONEY TIMES編集部

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