ブラック企業の全特徴16選 | 体験者に聞いた問題点と対処法

ブラック企業を見抜く6つのチェックリスト

ユーくん

ダルマちゃん

ブラック企業に見られる特徴については先ほどの章でお話しした通りです。

この章では、どのようなポイントで企業がブラック企業であるかどうかを見極めれば良いのか、そのポイントを紹介していきます。

労働時間や勤務日数に不審点がないか

1日の労働時間が8時間を大幅に超えていたり、明らかに休日の日数が少なかったりする場合は、ブラック企業である可能性が高いです。

残業が多少あるのは普通ですが、毎日残業が多すぎて18時が定時なのに終電にも間に合わない、となれば普通ではありません。

休日数に関しても、企業により差があるとは言え、月の休みが6日しかない上に有給も実際は使わせてもらえない、となれば勤務日数は多すぎると言えます。

残業代や休日出勤手当が支払われているか

残業が多少あったとしても、その分きちんと残業手当が支払われていれば問題ありません。

残業代については会社規定に算出方法も明記されているのに関わらず、実際は残業代の申請手続きがあり得ないほど複雑で、なかなか支払ってもらえないのであれば問題です。

残業手当や休日出勤手当がきちんと問題なく支払われているかは重要な判断材料と言えます。

非現実なノルマや目標を課せられていないか

営業職や販売職の場合には、「今月は◯◯を△△個販売すること」などのノルマが課せられることがあります。

しかし、ノルマや目標が「誰も達成できるはずのない非現実的な数字」であれば、それは適切であるとは言えませんよね。

ブラック企業であればあるほど、社員に無理難題を投げ、それが達成できないときに上司が部下を厳しく叱る傾向があります。

勤続1年未満の社員が多数退職していないか

離職率の高さは職場環境の良さに反比例します。

つまり、職場環境が良ければ良いほど離職率は低くなるということ。

あなたの周りに、勤続1年未満の退職者はどのくらいいるでしょう。

あまりにも勤続年数が若い退職者が多いようであれば、その企業は長く続けることのできないブラック企業である可能性が高いと言えます。

ハラスメントが横行していないか

ブラック企業は労働組合が無いケースがほとんどなのもあり、ハラスメントが横行しがちです。

セクハラ、モラハラ、パワハラなどのハラスメントが横行しているようであれば、その企業はブラック企業と考えて良いでしょう。

「会社なんてきっとどこもそうだろう」と見過ごすのではなく、きちんと現実を見ることが大切です。

精神論が行きすぎていないか

「やる気があればできるはずだ！」

「根性がないからそんなことになるんだ」

など、「やる気」や「根性」まかせの精神論があまりにも行きすぎている場合もまた、ブラック企業である可能性が高いです。

精神論だけでは企業は成り立ちません。

あまりにも無理な仕事量を押し付けていながら、それができないときに「やる気を出せ」など、極めて抽象的な言葉で叱られるのは、ブラック企業ならでは。

まともな企業なら、上司はそもそも無理な仕事を投げることをしませんし、できないときには「なぜ」できないのかを考えて指導するものです。

ブラック企業に在籍している場合の対処法

ユーくん

ダルマちゃん

今の勤め先がブラック企業であることを確信してしまった、となればそこからはどのように対処すれば良いのでしょうか。

その方法は大きく2つあります。

ユーくん

ダルマちゃん

退職して職場環境の良い企業に転職する

ブラック企業は組織ぐるみでその劣悪な職場環境を黙認しているため、そう簡単に風土や環境が変わるとは考えにくいです。

時間を無駄にしないためにも、退職して転職先を探す方法は理にかなっていると言えるでしょう。

ユーくん

ダルマちゃん

企業の職場環境を改善させるために行動する

ブラック企業の職場環境を改善させれば、あなたは今より断然気持ちよく働くことができます。

仕事内容は好きだから、会社がブラック企業だからと言って簡単に辞めてしまいたくない！と思う人はきっと多いでしょう。

ここで行動を起こすとすれば、その方法は大きく2つあります。

上記2点について、以下に簡潔にまとめておきましょう。

合同労組（ユニオン）を利用する

合同労組とはユニオンと呼ばれる組織で、企業に属さない労働組合のことを指します。

労働組合を持たない企業に勤務する人たちが利用するもので、ブラック企業に勤める多くの従業員がこの組織を利用しています。

合同労組は一人からでも加入することができます。

ポイントは、「同じように不満を持つ社員と結束する」こと。こうすることにより、より大きな力を得ることができます。

合同労組を利用するメリットは以下の点にあります。

労働基準監督署を利用する

労働基準監督署はブラック企業が特に嫌がるものの一つです。

労働基準法が遵守されているかをチェックする行政機関である労働基準監督署は、法律違反があるとみなした場合、その強い権限を持って様々な問題に対処することができます。

特に、明らかな法律違反事例に対しては問題解決につながる可能性が非常に高いのが特徴です。

法律違反とみなされる可能性が高い例としては

などが挙げられます。