「不動産投資」というと難しく聞こえてしまいがちですが、昨今は不動産投資を始める人も少なくありません。その中でも、女性が不動産投資を始めるケースが増えています。今回は、女性にこそ不動産投資をおすすめする理由をご紹介します。
目次
不動産投資をする女性が増えている背景
女性が不動産投資に向いている理由
・ライフイベントの影響を受けやすい
・男性よりも長生きする傾向にある
・男女間の賃金格差
不動産投資をする女性が増えている背景
近年では、結婚後も共働きの家庭が一般的になってきています。
上記データをみるとわかるように、平成28年で25〜44歳の72.7％、15〜64歳の66%が就業しています。人生のステージによらず働く女性が増えていています。
そういった現状がある一方で、まだまだ給与や昇進に男女格差を感じている女性は多いでしょう。出産や育児といったライフイベントも、女性の方が影響を受けやすいこともあり、長期にわたる安定的な収入や将来の資産形成に不安を感じている方も少なくありません。
将来の不安を解消する手段として注目されているのが「投資」です。詳しくは後述しますが、不動産管理を管理会社に委託できるなど手間工数が少なく、かつ将来の保険代わりにもなる不動産投資に注目が集まっているのです。
特に都心の中古ワンルームマンションへの投資は、初期費用も比較的少なく、かつ安定的に家賃収入が見込まれるミドルリスク・ミドルリターンの投資。GA technologiesが展開する「RENOSY ASSETマンション投資」でも多くの女性投資家が誕生しています。
なお、不動産投資を始めるには、多くの人がローンを活用します。不動産投資を始めたいと思ったときには、金融機関からの融資審査があります。審査の際は、金融機関が投資先の物件評価のほか、融資する人については「返済をきちんとできそうか」で融資が可能か判断をするため、性別による格差はなく、条件が整えば融資を受けることができます。
女性が不動産投資に向いている理由
ライフイベントの影響を受けやすい
結婚や出産、育児など、女性は男性よりもライフイベントの影響を受けるケースが多くなります。こうしたライフイベントの変化にともなって、収入や時間の使い方なども変化していきます。
もともと、将来を見据えて保険や投資の積み立てなどをしていたり、株やFXなど値動きを日々チェックするような投資をしていた場合でも、収入や時間の使い方の変化により、諦めなければいけないことも出てくるかもしれません。
その点、不動産投資は日々の不動産管理を管理会社に委託すれば、管理に時間を取られず日常生活にほぼ影響なく続けられるので、長期的な資産形成の目的のもと、ライフステージの変化の影響を受けにくいというのが特徴です。
ライフイベントなどの影響で収入が減ったとしても、不動産投資ローンの返済資金は、毎月入ってくる「家賃収入」で賄うことができます。産休や育休などで収入が従来通り得られない時期でも、毎月安定的に家賃を受け取ることが可能なので、不動産投資を続けられます。
資金形成のために投資を始めるにあたって、本業や子育てに影響することは避けたいものです。自分のライフスタイルを大切にしながら、なるべく手間なく投資を行えることからも、不動産投資が注目されているといえます。
男性よりも長生きする傾向にある
令和元年のデータによると、男の平均寿命は 81.41年、女の平均寿命は 87.45年となっています（令和元年簡易生命表の概況 主な年齢の平均余命｜厚生労働省 ）。
寿命が長いということは、老後の生活資金もさらに多く蓄えておく必要があるということです。公的年金だけでは、実際のところ不安を感じている方も少なくない中で、不動産投資の「受取期間に際限がなく収入が発生する」というメリットを生かすことができます。
不動産投資は、物件を所有し続ける限り、入居者がいることで継続的かつ安定的に家賃収入を得ることができます。もしも本業を退職するまでに不動産投資ローンを完済できたとすると、老後の生活資金として家賃収入をそのまま補てんすることができます。こういった女性ならではの「寿命の長さ」も、男性より不動産投資が向いている理由といえるでしょう。
男女間の賃金格差
女性の社会進出が当たり前になっている世の中ですが、日本では男女間での資金格差があります。
厚生労働省による「賃金構造基本統計調査」によると、令和元年は男性は33万8,000円なのに対し、女性は25万1,000円となっています。
また、年齢別の賃金をみると、入社時にはほぼ同じ賃金が、年を追うごとに開きが出て来るのがわかります。同じく令和元年の賃金構造基本統計調査によると、男性の賃金のピークは50～54 歳で 42万3,700円、女性は27万5,800円。1.5倍近く開きがあります。
収入や昇格などの面で、男性よりも恩恵を受けられていないと感じている女性は少なくないでしょう。
ライフイベントにともない、正社員から時短での勤務や、パート・派遣社員などの非正規雇用社員に働き方を切り替える女性は、男性よりも多いといえます。こうして働き方を変えたことで必然的に収入が減り、将来受け取れる公的年金の受給額の減少にもつながるのです。
不動産投資は、性別の有利・不利なく始められるほか、こういった男女間による資金格差を埋める役割もあると言えるのではないでしょうか。
