転職の意思があっても、実際に行動に移すとなるとさまざまな不安があるものです。自分1人で転職を決める人もいますが、誰かに相談したい人も多いのではないでしょうか?転職の相談は誰にすべきか、相談する際のポイントや転職を考える基準を解説します。

目次
転職の相談は誰にすればいい?
転職の相談に注意が必要な相手

転職の相談は誰にすればいい?

転職の相談は誰にする?相談するときのポイントとおすすめの相談先
(画像=(出典) pexels.com、『キャリアゲ』より引用)

転職の相談相手は慎重に決める必要があります。相手をまちがえると、結果的に不適切なアドバイスをされてしまう可能性があるので注意しましょう。「転職したいかも…」と考えたときに、まず検討したい相談先を紹介します。

職場のOBやOGに話を聞く

転職の決意が漠然とした状態なのであれば、現在の職場を退職したOBやOGに相談するのもよいでしょう。すでに退職している相手なので、気兼ねなく相談できます。

みな同じような経験をしている人たちのため、相手にはよるものの親身になって相談に乗ってくれる可能性が高いでしょう。

とくに、現職で関わりの深かった相手ならば、相談もしやすいはずです。転職活動の具体的なアドバイスはもちろん、自分では気づかなかった注意点を指摘してくれるかもしれません。

転職エージェントに相談する

ある程度転職したい気持ちが強くなってきた人や身近に相談相手がいない人は、転職のプロである『転職エージェント』への相談がおすすめです。転職エージェントは、さまざまな転職希望者の悩みや相談を受け、その人に合った企業や案件を紹介するのが仕事です。

業界や業種、転職市場全体の最新情報や、有効な転職ノウハウなどを持っており、希望者がこれまで培ってきた業務経験やスキルなどを考慮して、最適な転職先を提案してくれます。

転職エージェントは、実際に転職活動を始めてから相談するものだと思い込んでいる人も多いですが、転職に踏み切るか迷っている状況でも有益なアドバイスをしてくれる存在です。

最近は直接エージェントと顔を合わせなくても、メールやチャットなどで気軽に相談できる会社もあります。

学歴や職歴がなく、転職に自信がない人は『リボラボ インターンシップ』というサービスを検討してみましょう。学歴・職歴がなくても、転職に必要なスキル・職歴・実績を手に入れられるよう支援するプログラムを提供しています。

公的機関の無料相談窓口を使う

公的機関が運営している無料の相談窓口を利用する方法もあります。

例えば厚生労働省は『おしごとアドバイザー』という相談窓口を設置しており、転職に関する悩みや疑問点を気軽に相談することができます。現在の仕事を続けながら、スキマ時間に転職に関して相談するのにおすすめです。

東京都による『東京しごとセンター』は、34歳以下の若年層に対して、転職活動や仕事に関する相談を受ける『若者しごとホットライン』を設置しています。こちらも空いた時間に、電話やメールで気軽に相談するのに便利です。

全国のハローワークでも、転職に関わる相談やサポートを行っているので、積極的に利用してみるとよいでしょう。転職すべきかどうか、迷っている段階から相談できます。

転職の相談に注意が必要な相手

転職の相談は誰にする?相談するときのポイントとおすすめの相談先
(画像=(出典) pexels.com、『キャリアゲ』より引用)

転職にあたって相談できる相手や専門の窓口にはさまざまなものがあります。ただし、相談するにあたって注意が必要な相手もいます。

同僚や上司への相談はNG

現職の同僚や上司への相談は避けた方がよいでしょう。例えば直属の上司などは、企業にとって損失となる可能性があるため、転職を引き留めようとするかもしれません。

自らの管轄する部門が回らなくなったり、自分の評価が下がってしまったりするのを恐れて、転職をやめるように説得される可能性もあります。

同じ職場の同僚に相談するのも、基本的におすすめしません。本当に転職するか迷っている段階にもかかわらず、同僚に相談してしまったことで、転職が決まったかのように話を広められてしまう可能性があるからです。

人によっては親身に相談に乗ってくれる場合もあるかもしれませんが、転職を打ち明けることによるリスクの方が大きいと考えましょう。

家族や恋人、友人には注意が必要

家族や恋人、友人に相談するのも注意が必要です。

身近な相手は自分の特性や強みなどを理解しており、本音で話し合えるのはメリットでしょう。しかし、相手から的確なアドバイスをもらえるかわからない点はデメリットです。

場合によっては、転職のリスクを実際よりも大きく考え、強硬に反対されてしまうかもしれません。

とくに両親は私情が入りやすく、子どもの生活や将来を心配して反対する傾向があります。客観的な事実よりも、主観で判断してしまいがちな相手への相談は、慎重になった方がよいでしょう。