「長期投資」は、時間をかけて着実に資産を増やしていく方法です。今回は投資を始めようと考えている方のために、長期投資の考え方、メリットやデメリット、注意点などを幅広く解説します。

目次
短期投資と長期投資の違い
長期投資のメリットとデメリット
　・長期投資のメリット
　・長期投資のデメリット

短期投資と長期投資の違い

「短期投資」とは、値上がりしたらすぐ売却する投資方法です。投資期間は数時間から数週間、1年など、法的な定義があるわけではありません。数年単位で保有することをせず、商品の値動きをチェックし、値上がり益を狙って適切なタイミングで売買を繰り返すスタイルです。

一方で長期投資とは、短期で売買を繰り返すのと違い、一度購入した投資商品を数年〜数十年にわたって保持し続け、安定的な収益を狙います。また長期投資では売買差益のキャピタルゲインだけでなく、株式の配当収入や不動産の賃料収入などのインカムゲインを得られます。

長期投資のメリットとデメリット

長期投資は短期投資と違ってリスクを減らして安定的な収益が期待できるものの、長期投資を始める際には、メリットとデメリットを理解しておくことが大切です。

長期投資のメリット

1. 複利効果を得やすい

複利効果とは、投資の元本から生まれた利息を再投資することによって得られる効果です。利息にさらに利息が付くため、長期保有することで投資元本のみに利息が付く単利と比較すると資産を大きく増やせる可能性があります。

例えば、年率4％が期待できる金融商品を60万円で購入し、10年間運用するとします。元本だけに利子が付く単利の場合、運用資産は10年後に84万円となりますが、元本と元本から生まれた利子をあわせた金額に対して新たに利子が付く複利の場合は88万8,000円まで増えます。このように、10年では大きな差がなくても、30年など長期投資では運用期間が長くなればなるほど、それだけ複利効果も大きくなります。

2. 長期投資によって運用が安定

株式などに投資をし、長期で運用を続けると短期的には大きくマイナスやプラスに動き、平均すればリターンが安定してくるという考え方です。

このような価格変動リスクを引き受けることによって上乗せされる利益をリスクプレミアムとよびますが、リスクプレミアムを得るには時間がかかり、それには長期投資が向いています。

もちろん、ある投資商品に長期で投資し続ければ必ずリターンがあるというわけでなく、定期的な振り返りは必要です。また1銘柄にだけ長期投資を行うのでなく、分散投資をすることもリスクを軽減することにつながります。

1つの銘柄の株価が下がっても、ほかの銘柄まで値下がりするとは限りません。また投資信託や不動産など、ほかの投資先に影響があるとも限らないのです。

複数の投資商品に分散投資していると、1つの投資先の価格が下がってもほかの投資先から得た利益でカバーできます。

3. 時間を取られない

短期投資で株式投資やFX をする場合、常に値動きをチェックして最適なタイミングで売買しなければ利益を得られません。長期投資の場合、短期的な利益を狙わないため、資金を投資したあとは短期投資ほど値動きを確認し続ける必要はありません。

投資を検討している方の中には、サラリーマンのような本業がある場合も多いでしょう。長期投資であれば、本業に支障のない範囲で投資を継続することができます。

長期投資のデメリット

1. 短期的に大きな利益を得られない

長期投資では、数年間あるいは数十年間かけて利益を得る投資であるため、数カ月や1年単位で資産が2倍や3倍になることを目指しません。リスクをとってでも短期間で大きく資産を増やしたい場合は、リスクも受け入れつつ短期投資の方が向いているでしょう。

2. 運用コストがかかる

長期投資をする場合、運用コストを考えなければなりません。例えば投資信託では保有している限り、信託報酬の支払いが続きます。そのために最大限のメリットを得るためには、できるだけ運用コストを抑えることが必要となります。

ほかにも不動産投資では、管理会社に支払う管理費や修繕に備えるための修繕積立金、固定資産税などのコストがかかります。長期投資で投資先を決める際は、リスクとリターンだけでなく運用にかかるコストを調べることも大切です。

3. リスクをゼロにできるわけではない

長期投資は短期投資よりリスクが低いとはいえ、損失が発生する確率がゼロになるわけではありません。例えば株式投資では、投資した企業が倒産する可能性もあります。不動産投資でも、環境の変化によって家賃や資産価値が下落するかもしれません。

どの投資方法にも必ずリスクがありますが、その価格変動のリスクがある商品を持つことが、対価を得られることであるともいえます（リスクプレミアム）。

貯蓄の全額を投資に回すのではなく、さまざまな金融商品を組み合わせながら資産を構築してください。