資産運用に興味がある方ならば、投資信託やETFといった言葉を聞いたことがあるでしょう。どちらも投資家から集めたお金をひとつの大きな資金にまとめて株式や不動産などを購入・専門家が運用する金融商品ですが、その違いは少しわかりにくいかもしれません。そこで、ETFと投資信託のメリット・デメリットを紹介します。

目次
ETFのメリット・デメリット
　・ETFのメリット
　・ETFのデメリット
投資信託のメリット・デメリット
　・投資信託のメリット
　・投資信託のデメリット

ETFのメリット・デメリット

ETFとは、証券取引所など金融証券取引所に上場している投資信託のことです。「上場投資信託」ともよばれますが、一般的にはExchange Traded Fundsの頭文字をとってETFとよばれます。ETFは、株式と同じく4ケタの証券コードがついています。ETFは証券会社で扱っています（一部外国籍のETF外国籍は、外国証券取引口座の開設が必要）。

ETFは投資信託と同じく、ある市場の指数に連動されるよう運用します。国内株式、国内債券のほか、不動産投資信託（REIT）、外国株、外国債券や金などの商品（コモディティ）のほか、新たな指標としては、レバレッジ型指数、インバース型指数、エンハンスト型指数、ESG関連指数などさまざまな指数が登場しています。

投資信託と株式の良い点を併せ持った特徴を持つのがETFといわれますが、投資信託と異なる特徴やメリット・デメリットは、次の通りです。

ETFのメリット

市場でいつでも売買できる

ETFは東京証券取引所などの金融商品取引所に上場しているため、株式と同じように相場を見ながらリアルタイムでの売買が可能です。ここが投資信託との最大の違いとなります。

値動きがわかりやすい

上場しているのでリアルタイムでの値動きを見ることができます。日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）は新聞やテレビなどでも目にする機会が多いため、情報収集を始めたばかりの初心者にも親しみやすく情報を追いかけやすいでしょう。

コストが安い

ETFは投資信託に比べて低コストといわれます。購入時の手数料は、証券会社により異なります。2019年末より、ネットの証券会社では手数料の値下げや無料化の動きがあります。

保有し続ける間にかかる信託報酬も、一般的に投資信託に比べ低い傾向です。銘柄ごとに異なりますが、0.060％～0.950％（ETFの概要 | 日本取引所グループ）となります。

どの証券会社でも取引できる

ETFは株取引と同様、全国どの証券会社でも同じ商品ラインナップで売買可能です。

ETFのデメリット

分配金が自動的に再投資されない

一般的な投資信託とは異なり、ETFの分配金は運用経費を差し引いて決算時にすべて分配します。支払われた分配金を自動で再投資する仕組みはありません。

自動積立ができない

ETFは原則として、一般的な投資信託のように自動積立できないケースがほとんどです。ETFで積み立てを行う場合には、都度手作業で取引する必要があります。

海外ETFは為替リスク、二重課税も

海外の金融商品取引所に上場しているETFの場合、取引所がある国の現地通貨で取引されているため、為替リスクがあります。そして分配金に税金がかかる場合があり（二重課税）、確定申告をして還付を受ける必要があります。二重課税されているかどうか、銘柄によって確認が必要です。

国内の証券会社による取引では、2020年1月の税制改正により二重課税を解消するよう調整措置が取られるようになりました。

投資信託のメリット・デメリット

あらためて、投資信託とは投資家から集めたお金を運用の専門家（ファンドマネージャー）が国内外の株式や債券などに投資・運用し、その成果として生まれた利益を分配する金融商品のことです。非上場の投資信託は、その商品を扱う販売会社でのみ、買付・解約ができます。販売会社には証券会社以外に、銀行や信用金庫、保険会社、信用金庫、郵便局などがあります。

投資信託のメリット

市場を見る手間が省ける

ETFでは、市場を見ながらリアルタイムでの取引が必要となります。しかし投資信託ではリアルタイムで取引ができないため、情報収集を行って市場を見極めるという手間を省けることになります。ほったらかし投資として向いています。

また、分配金は一度ファンド内で再投資できる設定にすれば、何も手をかけずに長期投資すればするほど複利効果も望めます。

つみたてNISAの対象商品がある

毎年40万円までの投資で得られた利益が非課税となる、長期・積立・分散投資を支援する少額投資非課税制度のつみたてNISAは、金融庁が定めた条件をクリアしたものだけが対象商品となっています。対象となっている多くが投資信託です。

投資信託のデメリット

リアルタイムで売買できない

先のメリットで挙げた内容は、デメリットにもなり得ます。ETFと異なり、相場を見ながらリアルタイムで売買すること、投資家のコントロールを効かせることができません。

手数料が高い傾向

一般的にはETFよりも高い傾向といわれています。しかし近年、インデックス型の投資信託においては、ネット証券会社では購入時の手数料が無料（ノーロード）のファンドも増えてきていますし、保有期間中にかかる信託報酬も安いファンドが登場してきています。