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年齢・学歴・地域など属性別の平均年収
職業別の平均年収

年齢・学歴・地域など属性別の平均年収

年収は平均どれくらい?年齢や学歴、業種別の平均年収を解説
(画像=『キャリアゲ』より引用)

日本人全体の年収事情を見てきましたが、年齢や学歴、地域によって平均年収は大きく異なります。属性ごとの平均年収を把握しましょう。

年齢や性別による平均年収

年齢や性別で平均年収を比較すると、どのような傾向が現れるでしょうか。国税庁の令和2年『民間給与実態統計調査』をもとに、男女の年齢ごとの平均年収を以下の表にまとめました。

年代男性女性
20〜24歳277万円242万円
25〜29歳393万円319万円
30〜34歳458万円309万円
35〜39歳518万円311万円
40〜44歳571万円317万円
45〜49歳621万円321万円
50〜54歳656万円319万円
55〜59歳668万円311万円

男性の平均年収は、55〜59歳で約668万円とピークを迎えます。男女で比較すると、20代後半から徐々に差が現れ始め、30代からは顕著になります。男性の年収がピークを迎える50代後半では、男女で約2倍の差が出ることがわかるでしょう。

30代以降になると、女性は結婚や出産などにより、フルタイムではなくパートタイムで働く人が増えてくると考えられます。これにより男女の平均年収に差が出ているのでしょう。

参考:令和2年分民間給与実態統計調査-調査結果報告-|国税庁

学歴別の平均年収

学歴は年収に大きく影響するといわれていますが、実際はどの程度の差が出るのでしょうか。学歴ごとの平均年収について、政府統計の調査をもとに試算した結果を以下の表にまとめました。

年齢大学卒高専・短大卒高校卒
20〜24歳308万円291万円282万円
25〜29歳395万円342万円320万円
30〜34歳479万円378万円353万円
35〜39歳560万円408万円385万円
40〜44歳644万円443万円419万円
45〜49歳723万円485万円448万円
50〜54歳832万円509万円459万円
55〜59歳811万円500万円460万円

年収がピークを迎える50代では、大学卒と高専・高校卒では、年収に300万円程度の開きがあることがわかります。

参考:2019年 賃金構造基本統計調査 |e-stat

地域別の平均年収

地域によっても、平均年収にはバラつきがあります。大手人材会社の調査をもとに、平均年収が一番高い3都府県と、一番低い3県を以下の表で比較してみましょう。

都市平均年収
東京444万円
神奈川430万円
兵庫401万円
大阪・奈良386万円
宮崎・鹿児島360万円
山形358万円
沖縄348万円

平均年収が高い都県は、いずれも大都市を抱える地域であるのが見て取れます。静岡・愛知・京都・千葉など大都市に隣接している地域も年収は高めでした。一方で下位はいずれも東北地方や九州・沖縄で、人口が少ないことが特徴として挙げられます。

人口が多い地域の方が経済活動が活発なため、賃金水準も高い傾向にあると考えられます。ただし東京などの大都市は物価が高い傾向にあるため、平均年収が高いからといって、必ずしもほかの地域よりも生活水準が高いとは限りません。

参考:平均年収ランキング(47都道府県・地方別の年収情報)【最新版】|doda

職業別の平均年収

年収は平均どれくらい?年齢や学歴、業種別の平均年収を解説
(画像=『キャリアゲ』より引用)

職業や業界によっても、平均年収の傾向は異なります。雇用形態と業種、企業規模の三つの観点から平均年収を見てみましょう。

雇用形態別の平均年収

正社員と非正社員の平均年収を比較してみます。正社員と非正社員では、年収に300万円以上の差が出ていることがわかります。

雇用形態平均年収
正社員495.7万円
非正社員176.2万円

男性同士で比較すると、正社員の平均年収は550万円、非正社員が227万円です。女性の場合は正社員が383万円、非正社員が153万円でした。

参考:令和2年分民間給与実態統計調査 P15|国税庁

業種別の平均年収

業種別の平均年収について比較すると、以下の表のような結果になります。

業種平均年収
金融業、保険業630万円
学術研究、専門・技術サービス業、教育、学習支援業503万円
情報通信業611万円
医療、福祉397万円
卸売業、小売業372万円
建設業509万円
製造業501万円
複合サービス事業452万円
運輸業、郵便業444万円
サービス業353万円
宿泊業、飲食サービス業251万円

金融・保険業の平均年収が一番高く、次に情報通信業と続きます。総じて高い専門性や高度な知識が求められる職業は、平均年収も高いといえるでしょう。

反対に飲食などのサービス業は、給与水準も低い傾向にあるようです。自分の年収が高いかどうかを判断するには、業界ごとの平均年収と比べてみるとよいでしょう。

参考:令和2年分民間給与実態統計調査 P20|国税庁

企業規模による平均年収

企業規模によっても給与水準は異なります。従業員1000〜4999人、500〜999人、100〜499人、10~29人の企業規模ごとの平均年収を以下の表にまとめました。

企業規模平均年収
1000〜4999人496.5万円
500〜999人464.7万円
100〜499人430.9万円
10~29人408.3万円

一般的に、企業規模が大きいほど平均年収も上がる傾向にあるようです。賃金の上昇幅についても同じ傾向が見られます。特に男性については、企業規模と平均年収には相関関係が強く現れるといえるでしょう。

参考:令和2年分民間給与実態統計調査 P18|国税庁