■日本の労働環境：労働生産性

日本の労働生産性は世界に比べて低い傾向にある。公益財団法人日本生産性本部が2019年に発表した調査では、日本の時間あたりの労働生産性は46.8ドルであり、OECD加盟国36カ国中21位という結果が出た。

また、日本の1人あたりの労働生産性も低く、OECD加盟国36カ国中21位という同じ結果が出ている。

一方、2021年の日本の国内生産性（GDP）は、アメリカ、中国に次いで3位という輝かしい結果を残している。生産性全体で見れば、低いどころかむしろ上から数えた方が早い、という結果を出した。

「労働生産性は低いけどGDPは高い」これを言い換えると、労働者1人あたりの労働時間が極めて長いが、仕事の効率がすさまじく悪いということを意味する。

これはあまり褒められたことではないため、一刻も早く改善しなければならない問題だ。根本から解決するためには、海外の考え方や行動を取り入れ、日本企業全体で少しずつ改善を図る必要があるだろう。

■まとめ

本記事では、日本の労働環境を「労働時間」「女性社員の管理職の割合」「労働生産性」の3つに分けて解説した。

日本人は労働時間が長いことで有名だが、実は世界的に見るとあまり長くはない。しかし、これはパートやアルバイトの短時間就業者が増えているのが理由であるため、実際の数値と異なる可能性が高い。

また、女性社員の管理職の割合や労働生産性は海外と比べると、かなり深刻な状況なのが分かるだろう。この状況を解消するためには、海外の考え方や行動を意識し、根本から改善を促していくことが大切だ。

文・男の隠れ家デジタル編集部／提供元・男の隠れ家デジタル

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