リスク・リターンがマイルドなバランスファンドとは

いま貯蓄から投資へシフトする動きが浸透し始めています。しかし、どんな投資を行うべきか、どんな商品を購入すべきか迷っている人も少なくありません。なかでも40~50代のミドル世代は資産運用に興味があるもののリスクという点で躊躇してしまう人も多いようです。

そうしたなか、日興アセットマネジメントが“おとな”を冠した投資信託「Tracers グローバル3分法(おとなのバランス)」をリリースしました。この「おとなのバランス」はどんな商品なのか、魅力はどこにあるのか、同社・マーケティンググローバルヘッド・シニアマネージングディレクターの今福啓之さんに話を聞きました。

ミドル世代におすすめ「おとなのバランス」の魅力とは?

――“おとなの”と名称にある通り、「おとなのバランス」はミドル世代を意識しているように思いますが、まずは40~50代のミドル世代の投資や運用に対する関心や傾向について教えてください。

弊社では定期的にオンラインセミナーを行なっていますが、参加される40~50代の方々からよく聞かれる質問が「まとまったお金をどう運用したらいいですか?」というものです。また、「まとまったお金についても毎月の積立のように、全世界株式のオール・カントリーと米国株式のS&P500のどちらかを、少しずつの金額に分けて買っていけば大丈夫ですよね?」といった質問も最近は多いですね。確かに、これらの投資信託は人気ですが、米国株式と世界株式の二つしかないように思われている現状には、少なからぬ違和感を覚えます。

特にミドルの方は、それまで一所懸命働きながら貯めてきた一定額の預貯金をお持ちの方も多く、ただ老後のことなどを考えると毎月の積立は当然やるにしても、そのお金も将来に備える投資の原資にしたいと考える人も多いということですよね。ただ、そうした場合の“商品選びの考え方”は、意外と世の中にまだ示されていないということだと思います。

――そうした声を反映して、比較的リスクを抑えた「おとなのバランス」を作られたということですね?

投資の基本は積立投資といわれています。確かに投資タイミングを分散させる「時間の分散」はとても重要ですが、すでにまとまったお金がある場合、積立投資では資金を投じきるまでに時間がかかるため運用期間のロスが生まれます。

たとえば300万円の預金がある場合、毎月10万円の積立投資を行なっても、資金の全額を投じるには2年半もかかってしまいます。この間、預金に眠る資金はほとんど増えません。運用期間を長く取りづらいミドル世代では特にこの機会損失が惜しいので、まとまったお金があるなら一括投資し、運用期間をできるだけ長く確保する方法も有効です。

しかし、まとまったお金があるからといって、なくなってよいというわけではありません。大切な蓄えですから、ある意味“臆病なお金”といえます。この“臆病なお金”を一括投資する商品として、S&P500や全世界株式のインデックスファンドなど株式だけで運用される投資信託では怖いと感じるのは健全なリスク感覚です。そこで『おとなのバランス』のように、比較的リスクが低い資産である債券を組み込む、いわゆるバランスファンドが選択肢のひとつとなります。

もちろんリスクが下がるぶん、期待リターンは株式だけの投資信託よりは劣る可能性が高いです。でもそれで良いのです。目的に応じた、投下する金額の性質に応じたリスクの取り方、つまりリターンの目標水準というものがあるべきです。どんな性質のお金であっても株式100%のリスクを取るべきかどうかは、一度立ち止まって、自分自身でお金の全体像の中で考えてみることがとても大事だと思います。

リスク・リターンがマイルドなバランスファンドとは
(マーケティンググローバルヘッド・シニアマネージングディレクターの今福啓之さん )

「おとなのバランス」をもっと詳しく

――「おとなのバランス」が他のバランス型と異なる点はどこでしょうか?

資産の比率が単純な均等ではない点です。一般的な均等配分のバランス型と異なり、『おとなのバランス』では債券の割合が大きくなっています。また、インターネット取引専用のシリーズのファンドですので申込手数料が無料なのはもちろん、信託報酬という保有期間中のコストも極めて低コストに設計されています。

ネット上で現在選ばれているバランス型のファンドは、“中身”の配分割合を均等としたものが多いようです。たとえば株式とREIT、債券の3資産でいえば、それぞれ3分の1ずつに投資します。しかしそれでは、相対的に高リスクの株式とREITが全体の3分の2を占めることとなるため、“臆病なお金”の一括投資にとってはまだリスクが大きいファンドになっているといえます。均等配分のバランス型は理解しやすいというメリットもありますが、やや“攻めた配分”のバランスファンドに思えます。

そこで、『おとなのバランス』では、“リスク・パリティ”という考えで固定の基本資産配分を決定しました。資産割合は、株式が20%、REITが13.3%、債券が66.7%です。債券の割合が大きいので全体の期待リターンは落ちてしまいますが、そのぶん大きな損失が発生する可能性も低いというのがこのファンドの特徴です。値動きが小さいということは、「今日買った方がいいか、明日まで待つか――」などといった一括投資の投資タイミングで迷う必要も低くなります。

リスク・リターンがマイルドなバランスファンドとは
「おとなのバランス」の基本資産配分

――「リスク・パリティ」についてもう少し詳しく教えてください。

リスク・パリティというのは資産配分の考え方です。パリティとは均等という意味で、各資産のリスク、つまり株式や債券などの動きが日々の基準価額に与える影響、インパクトが均等になるようにと逆算して各資産の配分割合を決める考え方です。

たとえば株式と債券では、一般に株式のほうが大きな値動きです。したがって債券と株式に同じ割合で投資すると、基準価額の多くは結局株式の値動きで決定されてしまいます。債券への投資割合を大きくすれば、株式と債券が基準価額に与える影響度が同じになる、パリティになるということです。

『おとなのバランス』では株式とREITと債券、そしてそれぞれ海外の資産にも投資することで発生するドル円レートなど為替変動をリスクと捉えて、それぞれが基準価額に与える影響が釣り合う水準を計算して資産配分を決めました。

今まであまり言われていなかったことですが、バランスファンドの配分における為替変動リスクは大事な視点です。日本の投資信託はすべて円換算で基準価額が計算されるため、対円の為替レートの変動は重要なリスクです。つまり、株式とREIT、そして債券に次ぐ第4のリスクが為替となります。為替変動リスクの釣り合わせ方については、具体的には各資産における為替ヘッジの有無で調整しました。ロゴで表現した4つ皿を持つ天秤は、4つのリスクが釣り合っていることをイメージしています。左上の青色の皿が為替を表しています。

リスク・リターンがマイルドなバランスファンドとは
~リスクの大きさが概ね均等~

株式・REIT・債券の基本資産配分比率は変動させません。当然、株式や債券などのリスクは市場環境などによって日々微妙に変わりますが、日々ベースでそれを調整しようとすると、そのぶんコストが余計にかかってしまい、投資家の皆さまのご負担となってしまいます。長期的にみると株式・REIT・債券といった資産クラスのリスクは、そんなには大きく変わらないはずですし、設計時の比率をリスクの観点からしっかりと定めたうえで、比率を固定させて入れ替えコストを抑えるほうがベターだと判断しました。したがって『おとなのバランス』は、厳密にはリスク・パリティの考え方で固定比率を決めたバランスファンドという表現が正しいです。

つみたてNISAにも対応!世代を問わず長期積立にも向く「おとなのバランス」

――「おとなのバランス」は積立投資にも向いていますか?

特にミドル世代の積立投資には有力な選択肢になると思います。ミドル世代にとって、20~30年にわたって積み立てていって、その後から取り崩して使っていくというのはピンと来ない人も多いでしょう。つまり10~15年先に、いざ使おうという時に大失敗していないことが大事だと思うはずです。その場合に当ファンドのようなもので毎月積立をしていくことはひとつの選択肢です。

期待できるリターンは株式だけのものより落ちるとしても、若い人と比べて収入も多いミドル世代は、その分毎月の積立金額を大きくすることで挽回できます。私の同級生など“もう遅いよ”とか“つみたてNISAは20~30代のためのものだ”などと言うのですが、40代であっても50代であっても、こうした商品なら投信積立のスタートを検討できるのではないでしょうか。

そうした金額の大きな積立を、私たちは“本気の積立”と呼んでいます。2024年1月から新NISAが始まる予定ですが、新制度ではつみたて投資枠で毎月10万円までの積み立てができるようになります。ミドル世代こそ“本気の積立”でNISAを活用すべきでしょう。『おとなのバランス』は金融庁から「適格」をいただけているため、現行のつみたてNISAでお選びいただくことができます。

リスク・リターンがマイルドなバランスファンドとは

――20~30代の人にとって「おとなのバランス」はどのような位置づけになりますか?

20~30代といった世代の人にとっては、『おとなのバランス』を低リスクなファンドのひとつとして捉えていただければと思います。たとえばずっと先の老後の備えを目的として株式100%のファンドで積立をしながら、おぼろげながらでも使途の見えている資金のために『おとなのバランス』の積立を充てたり、ボーナスなどの一時金を一括投資したい場合などに選ぶことも考えられそうです。先ほどお話したように、投資信託には米国株か世界株かの二択しかないわけではなく、それぞれの人の“お金の全体設計”の中で、複数のファンドを組み立てていく考え方もあっていいはずです。あまりにたくさんのファンドを持つのは決してお勧めしませんが。

もちろん、つみたてNISAでも活用していただきたいですね。つみたてNISAの利用者数はここ数年で増えていますが、実は、平均保有年数はとても短いんです。本来、20年も期間のあるつみたてNISAですが、短期で売却される人が少なくないようです。最近はスマートフォンなどで損益をすぐに確認できますから、恐らくそれを見て、利益を確定するために売ってしまったり、コロナ・ショックの下げで不安になって売却したりした人がいたのかもしれません。

高リスクのものを買って一喜一憂したり、下手に売り買いしたりするよりは、最初から安心して保有できるリスク水準のものを買って長期保有する方がよい結果につながることもあります。それが『おとなのバランス』の考え方です。

『おとなのバランス』なら“放ったらかし”のスタンスがとりやすく、実際に一喜一憂する局面もそう多くないでしょう。リターンは株式100%(が好調なとき)に比べて低くなるはずですが、安心して保有できることで長期保有につながり、結果的に“成功の確度”が高まることと思います。来年からの新しいNISAでは、つみたて投資枠と成長投資枠を合わせると月30万円まで投資枠が拡がるのですから、若い方の積立投資においても株式のインデックスファンドなどとこうしたファンドを組み合わせた、毎月の“積立額”の設計を改めて考えてみてもよいかもしれません。

「おとなのバランス」について詳しく知る

企画・制作:MONEY TIMES編集部
撮影:森口新太郎

「Tracers グローバル3分法(おとなのバランス)」の費用・リスク等はこちら

※個別の銘柄の取引を推奨するものではありません。また、将来の組入れを保証するものではありません。
※対談に掲載されている各種数値・データは対談時の日時(2023年3⽉1⽇)時点のものとなります。

投資者の皆様の投資元金は保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被り、投資元金を割り込むことがあります。ファンドの運用による損益はすべて投資者(受益者)の皆様に帰属します。なお、当ファンドは預貯金とは異なります。 当ファンドは、主に株式、不動産投信および債券を実質的な投資対象としますので、株式、不動産投信および債券の価格の下落や、株式、不動産投信および債券の発行体の財務状況や業績の悪化、不動産の市況の悪化などの影響により、基準価額が下落し、損失を被ることがあります。また、外貨建資産に投資する場合には、為替の変動により損失を被ることがあります。
主なリスクはつぎの通りです。【価格変動リスク】【流動性リスク】【信用リスク】【為替変動リスク】【カントリー・リスク】 ※基準価額の変動要因は、上記に限定されるものではありません。

当資料は、投資者の皆様に「Tracers グローバル3分法(おとなのバランス)」へのご理解を高めていただくことを目的として、日興アセットマネジメントが作成した販売用資料です。
当ファンドをお申込みの際には、投資信託説明書(交付目論見書)などを販売会社よりお渡ししますので、内容を必ずご確認の上、お客様ご自身でご判断ください。

【手数料等の概要】投資者の皆様には、つぎの費用をご負担いただきます。 <申込時、換金時にご負担いただく費用>購入時手数料:ありません。 換金手数料:ありません。 信託財産留保額:ありません。 <信託財産で間接的にご負担いただく(ファンドから支払われる)費用>運用管理費用(信託報酬):ファンドの日々の純資産総額に対し年率0.1089%(税抜0.099%) ※この他に、実質的に不動産投信に投資する場合には、運用などに係る費用がかかりますが、投資する銘柄は固定されていないため、事前に料率、上限額などを表示することができません。 その他の費用・手数料:目論見書などの作成・交付および計理等の業務に係る費用(業務委託する場合の委託費用を含みます。)、監査費用などについては、ファンドの日々の純資産総額に対して年率0.1%を乗じた額の信託期間を通じた合計を上限とする額が信託財産から支払われます。組入有価証券の売買委託手数料、借入金の利息および立替金の利息などがその都度、信託財産から支払われます。※運用状況などにより変動するものであり、事前に料率、上限額などを表示することはできません。

※投資者の皆様にご負担いただくファンドの費用などの合計額については、保有期間や運用の状況などに応じて異なりますので、表示することができません。
※詳しくは、投資信託説明書(交付目論見書)をご覧ください。

日興アセットマネジメント株式会社
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第368号 加入協会:一般社団法人 投資信託協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

※本記事はPR記事です。

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