リモートワークで年収1000万円超え?米国で人気の職種8選

2018.12.23
BUSINESS
(写真=Rawpixel.com/Shutterstock.com)
(写真=Rawpixel.com/Shutterstock.com)
自宅やカフェ、コワーキングスペースなど、会社以外の場所で、インターネットや電話、メールなどを利用して、フレキシブルに働ける業務形態であるリモートワーク。毎日会社に通わなくても、自分の生活スタイルに合った時間・場所から仕事ができるため、ワークライフバランスがとりやすいというのが利点の一つで、新しい働き方として世界中で注目を集めている。

1.5万人に対する調査によると「43%がリモートワーク経験者」であるという米国で、10万ドル以上稼げる職業があるという。

まずはリモートワーク情報サイト「Remote.co」が所得データベース「PayScale」のデータに基づいて選出した、年収10万ドル以上を稼げる8つのリモートワークをみてみよう。

年10万ドル以上稼げるリモートワーク・トップ8と年間最高収入

8位 UXデザイナー 年間最高収入10.3万ドル
7位 フロント・エンド・デザイナー 10.3万ドル
6位 プロジェクト・マネジャー 10.8万ドル
5位 ファイナンス・マネジャー 12.3万ドル
4位 シニア・ソフトウェア・エンジニア 14.6万ドル
3位 グローバルなITセキュリティー会社のシニア・マネジャー 14.8万ドル
2位 薬局長(ファイナンシャル・プラニングと分析含む) 17.3万ドル
1位 チーフ・マーケティング・オフィサー 25.6万ドル

IT、マーケティング以外でしっかり稼げるリモートワークは?

ランキングの半分を占めるのは、ITセクターのリモートワークだ。ファイナンシャル・プラナーとアナリストの役割をこなせる薬局長やマーケティング、プロジェクト関連も、好きな場所・好きな時間に働きながらかなりの高所得が期待できる。

これらの職業は通常の勤務形態でも高所得のカテゴライズされるため、リモートワークでも高所得で当然のように思えるが、ほかの職種はどうなのか?リモートワークでも同じぐらい稼げるのだろうか?

別のリモートワーク情報サイト「FlexJobs」 によると、リモートワークに切り替えても平均で年2.8万~8.6万ドル稼げる人気の職種は数多く存在する。こちらは米世論調査会社ギャロップのデータに基づいたもの。

例えば、顧客からの問い合わせや苦情、相談に対応する“customer service representatives”は年収2.8万ドル。経理係は3.4万ドル、会計士は5.0万ドル、看護師6.0万ドル、ソフトウェア開発者は7.0万ドル、事業開発マネージャーは7.1万ドル、言語病理学者7.9万ドル、顧客サービス・ディレクターは8.6万ドルなど(CNBC2018年3月11日付記事より)。

過半数がフレキシブルな労働環境に転職希望?

日本でもリモートワークを採用する企業が増加傾向にあるが、リモートワーク発展国の米国では、既に1996年の3倍に値する60%の企業 がリモートワークの機会を従業員に提供していることが、アメリカの米人的資源管理団体SHRMが2016年に実施した調査から明らかになっている。

2012年には39%だったリモートワーク経験者は2016年に43%となった。勤務時間の80%以上がリモートワークという労働者は同じ期間に24%から31%に増えている。

ワークライフバランスを重視する労働者も増えている。新しい就職先を検討する際、「ワークライフバランスをとりやすい環境かどうか」を重要点とする労働者は53%、「フレキシブルな労働環境を提供する会社に転職を考える」のは51%、「例え少しでもリモートワークを許可してくれる会社に転職を考える」のは37%だ。

大手企業も採用に積極的で、AmazonやXerox、Adobe、PhilipsといったIT企業のほか、アメリカン・エクスプレス、JPモルガン・チェースなど金融サービス、Toyotaを含む大手は、フォーブスが2018年1月17日に発表 した「リモートワークに前向きな企業ベスト100」に選ばれた。

世界の労働者の6割が「完全リモートワーク」希望?

こうした傾向は米国に限らず世界中でみられる。クラウドベースの会議ソリューションサービスなどを提供するPGi の調査では、79%の知識労働者がリモートワークを取り入れており、60%が「完全リモートワークに切り替えたい」、50%が「リモートワークの時間を増やしたい」と希望している。

リモートワークは従業員に「時間の融通が利きやすい」という恩恵をもたらすだけではなく、雇用側にとっても「コスト削減」「生産性向上」「国境に縛られない優秀な人材の確保」「環境への配慮」といったメリットがある。

またミレニアル世代を確保したい企業にとっては、リモートワークの提供が必須となりそうだ。学生キャリア情報ネットワーク「アフター・カレッジ」 が2015年に実施した調査では、「仕事を探している際、リモートワークを提供している会社に興味をもつ」と68%が答えた。

一方、働く高齢者が増える中、「自宅で自由な時間を使って働きたい」という高齢者も多い。これらの高齢者にとっても、リモートワークは理想的な労働環境となるかもしれない。

文・アレン・琴子(英国在住フリーランスライター)/ZUU online

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