【2021年ふるさと納税】トイレットペーパーランキング！還元率で比較

ふるさと納税をしてみたいけれど、どの返礼品を選べばよいのか迷っているという方は少なくないと思います。そこで注目したいのが日用品である「トイレットペーパー」です。

実はふるさと納税の返礼品の中でも、トイレットペーパーは人気があります。その理由と、返礼品としておすすめのトイレットペーパーをご紹介します。また、ふるさと納税に関する疑問点にもいくつかお答えします。

ふるさと納税「トイレットペーパー」は人気？

ふるさと納税の返礼品の中で、日用品の「トイレットペーパー」は人気があります。トイレットペーパーは返礼品としては地味で、特産品のように目を引く存在ではありません。しかし、いざという時にストックがなくなって困る日用品の返礼品はニーズがあります。

またトイレットペーパーは価格も安いため、少額でふるさと納税を始めてみようというユーザーにとっては選びやすいという利点もあります。

難点としては、トイレットペーパーはかさばるため、大量にストックしておくことができない点が挙げられます。そのため、ふるさと納税の返礼品として受け取る場合には、収納の隙間にバラバラに置くなど工夫をすることが多いようです。あるいは実家や近所の人に分けるなど、ちょっとしたプレゼントをすると喜ばれるかもしれません。

返礼品のトイレットペーパーには多くの種類があるので、選ぶ際のポイントを押さえておきましょう。肌触りなどの質感や長さ、量など使い勝手や置き場も考慮して選ぶのがおすすめです。

ふるさと納税「トイレットペーパー」コスパ（お得度）算出方法

ふるさと納税の返礼品としてトイレットペーパーを選ぶ際に、その品質とともにチェックしたいのが「コスパ（お得度）」です。つまり、寄附金額に対してどのトイレットペーパーをもらえばお得なのかという比較のための指標です。

コスパ（お得度）は次の計算式で算出できます。

コスパ（お得度）＝（トイレットペーパーの量）÷（寄附金額）

これを1万円の寄附金額あたり何キロメートルなのか、という形で算出します。トイレットペーパーの量は「1ロールの長さ×ロール数」で計算できます。

たとえば寄附金額が1万3000円で1ロール40メートルのトイレットペーパーを96ロールもらえるとします。この場合のお得度は、長さをキロメートルに換算して次のように計算します。

・トイレットペーパーの量

40メートル×96ロール＝3840メートル（3.84キロメートル）

・寄附金額

1.3万円

・お得度の計算式（1万円あたりのトイレットペーパーの量）

3.84キロメートル÷1.3万円＝2.95

これにより、1万円の寄附金額で2.95キロメートル分のトイレットペーパーがもらえることがわかります。

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まとめ

ふるさと納税はどのような返礼品をもらうのかが楽しみのひとつですが、トイレットペーパーのように「ストックできる日用品」が人気を集めています。

いざという時はやはり、実用性のあるものが欲しいという意識が高まっているのでしょう。まだまだ先行きが見えない時期でもあるため、トイレットペーパーを備蓄しておくという意味でふるさと納税を活用するのもおすすめです。

返礼品としてさまざまなトイレットペーパーがあるので、お得度などを参考に選んでみてはいかがでしょうか。

ふるさと納税に関するQ＆A

ふるさと納税に関するいくつかの疑問にお答えします。

Q.送料はかかりますか？

ふるさと納税の返礼品を送ってもらう際には、送料はかかりません。そのため、寄附金額以外に出費は不要です。送料は寄附金額に含まれており、配送できない地域には申し込みを受け付けていない場合もあります。

出典： ふるさとチョイス

Q. ふるさと納税で寄附をすると税金が安くなるんですか？

ふるさと納税をすると翌年の所得税と住民税が安くなります。寄附金から2000円を差し引いた額が、所得税からの還付と住民税が安くなるという形で控除されるからです。ただし安くなる税金の上限額は給与収入や家族構成により異なります。

出典： 総務省ポータルサイト『ふるさと納税のしくみ 』

確定申告をすることで税金が安くなりますが、「ワンストップ特例制度」を利用すれば確定申告は不要です（ただし住民税からのみ控除されます）。

出典： 総務省ポータルサイト『ふるさと納税トピックス』

Q.複数の自治体にふるさと納税を行えますか？

複数の好きな自治体にふるさと納税ができます。

ただし控除される税金の上限額が収入や家族構成で決まっています。上限額を超えての利用もできますが、寄附金額のすべてが税金から控除されないので注意しましょう。自己負担の2000円は自治体ごとに必要となるわけではなく、1年間の寄附金総額に対して必要となります。

また「ワンストップ特例制度」ができる自治体数は5団体以内となっています。6団体以上の自治体にふるさと納税をした場合には確定申告が必要なので注意が必要です。

出典： 総務省ポータルサイト『ふるさと納税のしくみ 』

Q.同じ家庭内なら、誰がふるさと納税を行っても大丈夫ですか？

納税している者であれば誰でもふるさと納税ができます。

ただし、家族でまとめて確定申告するということはできません。あくまでも、納税している人の名義で行う必要があります。

Q.ふるさと納税が行える時期は決まっていますか？

ふるさと納税はいつでも行えますが、税金から控除できるのは1月1日から同年の12月31日までの1年間となります。

そのため年をまたぐと、その分はさらに翌年まで税金を安くできないので注意が必要です。逆に多くのふるさと納税をしたい場合には控除額の上限額を超えないように、1年間にまとめないほうがお得です。