サムスンディスプレイの「QDディスプレイ」の量産が迫っている。テレビ向けLCDパネルの価格が下落している中、サムスンディスプレイの大型事業がQDディスプレイを基点に持ち直すことができるか注目されている。韓国メディア「ニューデイリー経済」が報じた。

26日、業界によると、サムスンディスプレイは今年第4四半期中にQDディスプレイの量産が行われる見通しだ。

サムスンディスプレイは2019年に「QDディスプレイ」生産施設の構築と研究開発に2025年までに総額13兆1000億ウォン（約1兆2756億円）を投資すると発表している。今年から初期に3万枚規模で稼動を始め、65インチ以上の超大型QDディスプレイを生産するという計画だ。

このため、サムスン電子をはじめソニー、TCLなどにQDディスプレイの試作品を送り、顧客企業の確保に乗り出した。一部では、ソニーやサムスン電子が近いうちに承認書を発行し、QDディスプレイの量産に突入するだろうという見方も出ている。

サムスンディスプレイは、スマートフォン向け中小型OLED市場では70%以上のシェアを占め、圧倒的なトップの座を保っている。特に、フォルダブル、UTG技術などを業界で初めて商用化し、市場を先導している。

しかし、テレビパネル市場では競争力を失ったLCDのみ生産し、力を失っていった。これを受け、事業ポートフォリオも中小型OLEDだけに集中した。今年下半期に入り、LCDパネルの価格も下落転換し、全社収益性の脅威となっている。

これを受け、サムスンディスプレイは、「QDディスプレイ」を通じて、大型事業の雰囲気の反転を模索する方針だ。

サムスンディスプレイのチェ·ジュソン社長は「QDディスプレイが商用化されれば、長い間低迷していた大型ディスプレイ産業に新しい成長機会が作られる」とし「中小型OLED分野で蓄積した自発光技術リーダーシップを土台にQDディスプレイ商用化のための投資が進行中」と述べた。

サムスンディスプレイ側は7月末に行われたサムスン電子業績カンファレンスコールで、QDディスプレイ量産時点について「現在ランプアップと試作品テストを行っている」とし「計画通り第4四半期に量産する」と強調した。

業界関係者は「サムスンディスプレイは第4四半期のQD-OLEDライン量産を計画中だ」とし「生産キャパと初期歩留まりなどを考慮すれば2022年の出荷量は100万台水準に及ぶ」と述べた。

提供元・コリア・エレクトロニクス

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