LGディスプレイが、世界の主要ディスプレイ企業の関係者らが集まった席で、OLED(有機発光ダイオード)技術への自信を示した。LGディスプレイは、世界で唯一、テレビ向け大型OLEDパネルを供給している。韓国マネートゥデイが報じた。

4日、関連業界によると、LGディスプレイテレビのキム·グァンジン営業·マーケティンググループ長(常務)は29日、「ブルーライトサミット2021」に出席し、ディスプレイ業界の専門家らとコロナ19(COVID-19)が変化させたユーザー消費パターンとブルーライトテレビの未来などをテーマに議論した。

キム常務は会議で、「コロナ19パンデミック(世界的な大流行)」によるテレビの役割変化に触れ、自社のOLED技術に対する自信を示した。同氏は「コロナ19で人々はより多くの時間テレビを視聴するようになり、人々は製品を選択するにあたって健康と環境を考慮し始めた」とし「こうした需要を満たすにあたってOLEDは唯一証明された技術」と述べた。

それとともに「従来の LCDテレビはただ明るく鮮明なイメージ実現に集中したが、消費者が本当に望んでいるのは世の中をそのまま自然に表現すること」とし、「自然な現実をOLED技術で実現するのがLGディスプレイが追求してきた価値だ。 画質、目の健康、環境にやさしいという3つの分野を改善するため、絶えず努力している」と強調した。

LGディスプレイが、コロナ19によるライフスタイルの変化にあわせ、さまざまな新製品を発売していることにも触れた。キム常務は「OLED技術をより革新的な段階に進化させている」とし、ローラーブル、透明ディスプレイ、ゲーミングテレビなどを例に挙げた。

ブルーライトサミットは、ビセンテ·フォックス元メキシコ大統領が目の疲れの増加や睡眠障害を誘発するとされたブルーライト放出を制限するための政策提示を促したことから始まった国際カンファレンス·展示会だ。ブルーライトに特化した認証プログラムを開発するアイセーフ、国際認証機関TUV、米国最大の保険会社であるユナイテッドヘルスケアが主管している。

OLEDは、電気が流れれば有機化合物が自ら光を発散する「自発光ディスプレイ」だ。LCDと違って照明の役割をするバックライト(背面光板)が要らない。LCDテレビに比べて薄い厚さの製品が作れるだけでなく、画素一つ一つが光を放ち、より正確な色を出すことができるという長所を持つ。

特に目の健康と関連して世界的に好評を得ている。OLEDは業界で目の健康に関連した3大認証を唯一認証·検証した技術だ。昨年、グローバル安全認証企業のULから「低いブルーライト」マークを、TUVラインランドやULから「フリッカー(点滅)フリー」認証を受け、目が楽なテレビに対する新しい基準を提示した。今年初めにはULから「まぶしさのないディスプレイ」の検証を獲得した。

LGディスプレイは2013年、初めて55インチOLEDテレビパネルの量産に成功した後、早いテンポで市場を拡大してきた。LCDが10年を費やした「ゴールデン歩留まり(量産品の割合が80%以上)」の達成を3年ぶりに達成した。昨年初めにはテレビ業界で次世代技術の定着として受け入れられる「累積出荷台数1000万台」を記録した。量産から7年ぶりだ。

昨年下半期からは、コロナ19による「家ごもり消費」の影響で、驚くべき上昇傾向が続いている。現在の傾向が続けば、史上最大の業績だった2017年の年間営業利益、2兆4620億ウォン(約2305億円)を4年ぶりに見直せるという見方も市場から出ている。前日まで集計された証券会社各社の今年のLGディスプレイの平均年間営業利益の予測値は、計2兆6386億ウォン(約2470億円)だ。

LGディスプレイは現在、京畿道坡州(キョンギド·パジュ)と中国広州にテレビ用OLEDパネル生産体制を整えている。昨年450万台から今年800万台規模まで生産量を増やす計画だ。一部ではLGディスプレイが広州工場で月3万枚規模の生産ラインを追加増設するという観測も出ている。この場合、今年の出荷量を1000万台まで押し上げることができる。

提供元・コリア・エレクトロニクス

【関連記事】
韓国の双竜自動車が日本で販売?「ヒュンダイも撤退したのに…」 韓国紙が関心
韓国がパワー半導体のSiC素材検査技術を国産化…「日本の半分のコストで開発」
LGグループが日本法人社屋を約200億円で急遽売却へ
米特許登録数 IBM1位、サムスン2位、LG3位、4位キャノン
フォルクスワーゲンが韓国二社とのEV電池取引を打ち切りか…特許紛争に嫌気?