NTTドコモを中心にこれからさらに値下げが進む？
新プランといえばNTTドコモのahamoを筆頭にKDDIの「povo」、ソフトバンクの「LINEMO」、さらには従量制プランの楽天モバイルの「Rakuten UN-LIMIT VI」など、携帯キャリア各社がそれぞれの特色を打ち出し、年始ごろから盛んなPR合戦が続いていたことは記憶に新しい。新プランによる低廉化は功を奏し、5月12日の時点でNTTドコモが「ahamoの契約数が2021年4月末に100万契約を突破した」ことも発表されている。そこから5月末で1,570万契約ということは、様子見していたユーザー層が相当になだれ込んだとみてよさそうだ。
また総務省は3月末に「東京の携帯料金は、世界6都市でロンドンに次ぐ2位の安さになった」と発表。「各都市のトップシェアの事業者が提供する20GBプランでの比較」という細かな条件はあるものの、前年の最下位から大きく躍進したことを強調した。
NTTドコモがahamoを超える「小容量、超低廉な料金」のプランの検討中であることを明かしていたりと、今後も携帯料金はさらに値下げが進むとみられている。毎月1万円近く支払っていたスマホ代が大幅にカットできるのであれば、乗換えを考える余地も大きいのではないだろうか。
これからも総務省がキャリア4社を追い立てることでユーザーにメリットが生まれるのならば、ぜひとも頑張っていただきたい。その先に、総務省が目指す“負担軽減1兆円”が待っていることだろう。
参照元：携帯新プラン移行は１５７０万契約 年間４３００億円の国民負担軽減か【TBSニュース】
文・オトナライフ編集部／提供元・オトナライフ
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