今後サービスの信頼性は自ら判断していく必要がある？
今回の脆弱性は悪意を持たないホワイトハッカーが発見したからよかったものの、Zoomはこれまでもたびたびセキュリティの不安を露呈している。過去には、Web会議のURLとパスワードを知った第三者が勝手に入り込み不適切な画像や動画を共有する荒らし行為が頻発し“Zoom爆弾”と呼ばれ恐れられたこともある。
ビジネスシーンではそうしたZoomのもつセキュリティ面のリスクが懸念されたこともあってか、2020年10月にoricon MEが発表した満足度調査では、ツールの導入決定権を持っていたり管理を担当する部署のユーザーを対象としたランキングで1位「Microsoft Teams」、2位「Google Meet」に次ぐ3位に甘んじる結果となった。マイクロソフト・グーグルといった世界的なIT企業のほうが信頼に足る、と判断されてしまったと言えるだろう。
2020年11月には、日本でも国会議員と省庁との間でZoomの使用を認められていた。その決断の後でも、今回のような深刻な脆弱性が見つかってしまうのだ。思えば一般市民だけでなく行政の手続きでも取り入れられるようになった「LINE」も、情報管理体制が国外に持ち出されていたことなどが問題視され大きな話題となった。
ZoomにしてもLINEにしても、「みんな使っているし、行政のお墨付きがあるなら大丈夫だろう」と安心できないことがわかる一件となった。今後は周りに流されるだけでなく、自分の使うサービスは自分で決めていくことが必要なのかもしれない。
参照元：Zoom、脆弱性によりPCを乗っ取られる危険があったことを認める【GIZMODO】
※サムネイル画像（Image:Yalcin Sonat / Shutterstock.com）
文・オトナライフ編集部／提供元・オトナライフ
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