日本サッカー協会 写真:Getty Images

 MF久保建英(レアル・ソシエダ)、MF三笘薫(ブライトン)、MF堂安律(アイントラハト・フランクフルト)ら擁する日本代表が北中米W杯優勝を目指す裏で、日本サッカー協会(JFA)は2046年のFIFAワールドカップの日本開催にむけて水面下で動いている模様。2025年7月時点で韓国など複数国で共催の可能性が報じられているが、中国では賛否含めて様々な意見が挙がっているという。

 中国『捜狐』は8月31日、日本とW杯共催の可能性に関する特集記事を掲載。「中国は日本が主導する共同開催ではなく、単独でワールドカップを開催すべきだ。それだけの能力がある。中国は単独でW杯を開催しなければならず、日本の策略に陥ってはならない」と否定的な論調を展開している。

 ただ一方で、「W杯共催を目指す宮本恒靖会長の声明に、中国のサッカー界は騒然となっている。この問題に関してファンと専門家の間で激しい議論が交わされている」と現状をリポート。現地では「中国は既にオリンピックを単独で開催した経験を持つ国であり、W杯も単独で開催できる能力が十分にある。なぜ日本と組む必要があるのか」といった反対論があがる一方で、「W杯共催でも参加する必要がある。そうでなければ、いつになったら再びワールドカップの舞台に立てるというのか」と、参加を求める意見もあるという。

 また、日本単独で開催する可能性については、8万人収容のスタジアムが必要である点に触れた上で、「日本は単独で莫大な費用を負担するのは困難だ。だからこそ共催という道を選んだ」と分析。「日本の提案は、洗練されたサッカー外交の成果だ。主導権を保ちつつ、周辺諸国を巻き込んで負担を分担するという策略だ。中国がW杯共催を受け入れるのであれば、単に日本の脇役にとどまるべきではない。投資規模に見合った影響力と具体的な利益を確保しなければならない」と指摘している。