バルセロナは7月27日に予定していたヴィッセル神戸との親善試合を中止すると公式発表も、一転して来日の準備に入った模様。『株式会社ヤスダグループ』の費用未払い報道が飛び交い、『楽天グループ株式会社』による費用の肩代わりも取りざたされる一方、神戸市から多額の税金が投入されていることも話題に。親善試合中止の可能性は残っているという。
バルセロナのアジアツアーを主催する韓国『D-DRIVE』のソウル・ハム氏は24日、バルセロナによる神戸戦開催中止発表の裏側について、ヤスダグループから提案があったことを明かした上で、「D-DRIVE社は今日までに完全に費用を受け取る予定でしたが全く届きませんでした」「ヤスダグループは繰り返し、有効でない虚偽の書類を提出してきて既に支払いをして韓国に届いていると主張してきました。我々はヤスダグループのCEOが支払いを完了していないことを認める音声データを入手しました」と説明している。
一方、スペイン『Jijantes FC』が伝えたところによると、神戸の親会社である楽天が、急きょバルセロナのツアー開催費用を負担することに。バルセロナ一行が来日にむけて準備しているというが、予断を許さない状況は続いているという。
スペイン『スポルト』の報道によると、バルセロナは韓国ツアー開催費用の1000万ユーロ（約16億円）は受け取ったものの、日本開催費用の500万ユーロ（約8億円）については未払い状態が続いている模様。日本行きのチャーター便を確保するなど、日本ツアー開催にむけて調整している一方、500万ユーロの即座支払いを要求。支払われない場合は、来日を中止するとみられる。
一方、神戸市の公式ホームページによると、2025年度の予算ではスポーツ振興に24億8,800万円が割り振られているが、このうち約3分の1にあたる8億円が「ヴィッセル神戸 30 周年記念事業」に。「阪神・淡路大震災の年に始動したヴィッセル神戸が、クラブ創設から 30 周年の節目で実施するチャリティマッチに対して、企業版ふるさと納税の活用により支援を行う」と説明されているが、これには税金の使い方が適切かどうかを巡り、賛否含めて様々な意見が相次いでいる。
