「週5日勤務は本当に最適なのか?」
そう疑問を抱いたことがある人にとって、今回の報告は朗報かもしれません。
米ボストンカレッジ(BC)などの研究チームが、アメリカ、イギリス、オーストラリア、カナダ、アイルランド、ニュージーランドにまたがる141社・約2900人の社員を対象に、給与を減らさずに週4日勤務へ移行する試験を実施。
結果は驚くべきものでした。
ストレスは減り、心と体の健康状態は改善し、しかも生産性まで上がったというのです。
研究の詳細は2025年7月21日付で学術誌『Nature Human Behaviour』に掲載されています。
目次
- 週4日勤務で健康も生産性も「いいことづくし」
- 社員を追い込まなくても、成果は出る
週4日勤務で健康も生産性も「いいことづくし」
この実験は、非営利団体「4 Day Week Global(4日勤務グローバル)」が主導し、ボストンカレッジのチームによって実施されました。
参加企業は週5日・40時間労働から、週4日・32時間の労働に移行。
給与や福利厚生はそのままで、6か月にわたってこの新制度を運用しました。
結果、従業員の心身の状態は目に見えて改善しました。
具体的には、睡眠の質が向上し、疲労感が減少し、燃え尽き症候群のリスクも大幅に下がったのです。

中でも注目すべきは「自由時間」の活用です。
多くの人が、通院や買い物といった私用を週末ではなく「もう1つの休日」に回すことができ、週末の時間を本当の休息や趣味、家族との時間に使えるようになりました。
これにより、精神的にも身体的にも余裕が生まれ、全体的な生活の満足度が上昇。
驚くべきことに、企業側も生産性や業績の低下はほとんど見られず、むしろ収益が増加した企業もありました。
無駄な会議や非効率な業務を削減し、電話やチャットなどのツールで業務連携を効率化したことが大きな要因とされています。