その破壊には30000ポンド（13トン）の「GBU-57」を同じバンカー（壕）に複数回撃ち込む必要があり、それには7千kmの航続距離を持つB-2爆撃機を空中給油機と共に使うしか手立てがない。ここで米軍が出張らなければ、西側社会は抗戦を表明したハメネイ師が指導するイランの核開発を、今後も懸念し続けねばならないのである。

トランプは地上軍を出さない意向だという。それでも、既にハマスやフーシ派の力を削がれ、ヒズボラも動かず、何より多くの革命防衛隊幹部を失っているイランは、今般の爆撃で更に弱体化し、トランプの勧める和平を模索する可能性がある。

そうなると、目下、西側の制裁下にあるイランの石油の9割を、人民元で安価に輸入している中国には痛手だ。また中国がイランに25年間で４千億ドルを投資するとした、21年の一帯一路協定の今後も危うくなる。これらもトランプは視野に入れての決断であろう。