インドネシア代表は6月10日のFIFAワールドカップ北中米大会アジア最終予選で日本代表と対戦するが、多額の税金が同国代表の支援に割り当てられているという。
インドネシア国税総局は日本戦の前日に公式インスタグラムアカウントを更新。「我々国民の納める税金は、サッカーインドネシア代表のサポートに役立っている」などと投稿。これによると、男子インドネシア代表の北中米W杯出場に向けての支援金として、2025年度の国家予算から2,770億ルピア（約25億円）が割り当てられたとのこと。実に代表チームの総予算の73%が税収から賄われているという。
また、税収の一部はバドミントン、ロッククライミング、アーチェリーなど13のスポーツ競技に配分されているが、配分割合が一番高いのはサッカーであるとのこと。スポーツ担当大臣は2025年4月に「大統領の指示に基づき、インドネシアサッカー協会（PSSI）は国立トレーニングセンターだけでなく、サッカー界全体を発展させるという目的でも、国家予算を受け取っている」と声明を発表している。
インドネシアは6月5日開催のW杯予選で中国代表に1-0で勝利。プレーオフ出場権を獲得しているが、その背景には欧州出身の帰化選手の大量招集がある。今回は怪我のため招集見送りとなったDFサンディ・ウォルシュ（横浜F・マリノス）をはじめ20名程度の帰化選手を擁しているが、欧州でのプレー経験がある選手の取り込むには多額の費用がかかっているとみられる。
また、PSSIは2025年1月にシン・テヨン監督を解任し、元オランダ代表FWのパトリック・クライファート氏を招へい。指導者でも欧州路線への転換を図っている。サポーターの熱量がアジア屈指であるインドネシアだが、20億円以上の税金が代表チーム強化のために投入されていることについて、国民がどう感じているのか気になるところだ。
