神奈川県相模原市は先日、明治安田J3リーグ所属SC相模原をはじめ認定ホームタウン4チームの新スタジアム構想を見送ったことで話題に。本村賢太郎市長のV・ファーレン長崎のホームスタジアム「PEACE STADIUM Connected by SoftBank」（通称ピースタ）に関する発言内容にも注目が集まっている。
本村市長は3月26日の定例会見で、相模原駅北口地区土地利用計画で多目的スタジアムを含む提案が見送られたことについて「年間ホームタウン4チームで公式試合を41試合、ギオンスタジアムでやっているのですが、なかなか試算をしたらプラスにならない」「その中でスタジアムを作った場合、100年というのは大げさかもしれませんが、50年先ぐらいはスタジアムの位置付けがずっと続くわけではないですか。そういった中でやっぱり将来に対しての責任ということもある」と否定的な見解を示しつつも、「相模原市内においてスタジアム計画がなくなったわけではない」とコメント。民設民営という条件のもと、スタジアム建設が可能との認識を示している。
このスタジアム構想を巡る話題に関連して、市長は「今日実は環境経済局長達が、ジャパネットの高田さんがやっている長崎市の視察に行っています。まさしく橋本とか相模原に運用できるような、駅前に新たなスタジアムとか街を作ったらしいですよね」とコメント。長崎の新スタジアム視察に関して、後日報告を受けるとしていた。
しかし、相模原市の環境経済局長らは長崎スタジアムシティにあるロボットやジップラインを見学。「長崎スタジアムシティ『ロボット実装』見学会について」と題した報告書がネット上で拡散されているが、視察の主な目的がスタジアムの運営方法や完成に至るまでの過程ではなかったと解釈可能であるだけに、一部から異論が湧き起こっている。
