金融マーケットは大きく変動しています。4月8日の日経平均は午前中に大幅に反発しましたが、まだ33,000円前後の水準に過ぎませんし、これから上昇を続けるとは限りません。

図表はそのわずか4日前の4月4日に日本経済新聞に掲載された市場関係者と呼ばれる「専門家」による相場の予想です。

特徴的なのは予想レンジが広いこと。そしてそれでもなお予想がまったく当たっていないことです。

為替の予想は難しいのはよくわかりますが、ドル円の4月から6月までのレンジが140円から157円と言うのは専門家でなくても言えることのような気がします。果たして、6月末には150円台を回復して円安が進むのでしょうか？

債券に関しても「専門家」のコメントとは思えない文章が掲載されています。

「相互関税は素直に景気悪化要因、金利低下へ」というのは一般人でも考える当たり前の展開予想ですし、「株価一段安なければ7月に日銀利上げの可能性」というのは株価がどうなるかによって金融政策が変わるという当たり前のことを言っているだけです。

株式に関しては、このコメントが掲載された前日である4月3日の日経平均株価が3万4735円93銭だったせいか、予想レンジの下限が33,600円から34,000円となっており、わずか数日で予想を上回る株安が実現したことになります。

結論として言えること。それはこの手の予想は投資の情報として役に立たないということです。

例えば、株価の予想レンジを見ると、予想した日の株価から上下にレンジを広げただけにしか見えません。

私はここに予想を掲載している「専門家」の方々をディスろうと思っている訳ではありません。

誰がやっても同じような予想内容になる可能性が高く、この手の予想はそもそもあまり意味がない場合が多いということです。常に確信を持って的確に予想できる人などどこにもいないのです。

資産運用は将来の予想をして相場を当てにいくギャンブルではありません。リスクコントロールしながら予想には関係なく中長期的に資産を増やしていくのが王道です。