12日、人気アイドルグループ・KAT-TUNの解散が発表されたが、所属事務所のSTARTO ENTERTAINMENT（スタートエンターテイメント）が同日に発表した文章で解散の理由について「会社として判断いたしました」と記述している点が注目されている。同社（前身企業含む）所属グループの解散・活動休止に関する発表としては異例といえるが、同社はBusiness Journalの取材に対して
「19年の活動を経てグループとしての役割を全うしたと会社として判断し、今後それぞれのメンバーが40代になっていく事を境に、それぞれが大人のタレントとして個々の才能を磨く時間を優先すべきという決断となりました」
と説明する。一般的に組織やグループの解散について「会社として判断」という文言を使う場合、どのような理由によるものが多いのか。専門家の見解を交えて追ってみたい。
前身企業に所属するタレントのマネジメント会社として2023年に設立されたスタート社は、約300人のタレントを擁する大手事務所。非上場のため業績は公開されていないが、前身企業の売上高はグループ全体で1000億円に上るとみられていた。
そんな同社の所属グループのなかでKAT-TUNはベテランの領域に入るが、同グループの歴史は波乱の連続だった。2001年に6人でデビューしたが、10年には亀梨和也さんとツートップ的な人気を誇っていた赤西仁さんがグループを脱退してソロに（14年に退所）。13年にはルール違反が重なったとしてメンバーの一人が事務所から契約を解除され、16年にはもう一人が事務所を退所。結果、3人が抜け、亀梨さん、上田竜也さん、中丸雄一さんの3人で活動していた。
突如発表されたKAT-TUNの解散で注目されているのが、スタート社が「会社として判断」したと説明している点、さらには発表に際してメンバーによるコメントが添えられていない点だ。例として過去に同社（前身企業含む）所属グループが解散・活動休止した際を振り返ってみる。
・2016年：SMAP（解散）
事務所が発表するとともに全メンバー一人ひとりのコメントを発表。
・2018年：タッキー＆翼（解散）
メンバーが直筆の署名とともに連名で解散とコメントを発表。
・2019年：嵐（活動休止）
メンバー全員が揃って記者会見を行い、自身の口から活動休止を発表するとともに経緯を説明。グループの公式サイト上でも発表。
・21年：V6（解散）
事務所が発表。加えてV6メンバーからとして「ファンの皆さんへ」と題するコメントも発表。
基本的には避ける表現
今回のKAT-TUN解散をめぐる動きとしては、まず12日にスタート社が解散する旨を発表し、翌13日にメンバーの上田さんが有料会員サイトで「KAT-TUNを守りきる事が出来なくてごめんなさい」などとするコメントを発表。14日には亀梨さんが有料会員向けのブログで「ハイフンへ。今回このような結果になってしまったこと、心より申し訳なく思っています。本当にごめんなさい」とする肉声を公開。中丸さんは15日現在、コメントなどは発表していない。
大手メーカーで広報業務の経験を持つ管理職はいう。
「企業が組織や子会社を解散させる際には、その事実を対外的に発表するかどうかは組織の規模や知名度、運営する事業の重要度などによってケースバイケースです。それなりに活発に事業・研究活動を行っていた組織であれば、抱えていた事業や研究をどの組織や企業に移管するのかといった点を説明するかたちになります。一方、タレントがグループやコンビを解散をする場合は少し勝手が違ってきて、その理由は活動がファンによる支持に依拠しているためです。なので一般的には事務所が発表するという形態をとる際でも、タレント本人のコメントも添えられることになりますし、もし仮に解散の本当の理由がメンバー間の対立などであっても、『話し合いの結果として穏便に解散という結論に至りました』という体裁をとるでしょう。
そして、『本人たちが判断した』という説明が一般的であり、『会社が判断した』というのは、何がそうせざるを得ない理由があるのではないかという不必要な憶測を招くことになるので、基本的には避ける表現ということになります。さらにKAT-TUN解散発表ではメンバー全員が揃うかたちでの本人たちのコメントもなく、各メンバーがバラバラのタイミングで謝罪コメントを出す流れになっており、やや異例とはいえるのではないでしょうか」
（文＝Business Journal編集部）
提供元・Business Journal
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