当コラム欄で「イスラム教の古傷が再び疼き出した」（2024年1月11日）というタイトルで記事を書き、イスラム教のスンニ派とシーア派の歴史的対立が再び激化する兆候が見えてきたと指摘したが、その後のイランとパキスタン両国国境での武力攻撃は残念ながらその予測を裏付けている。

パキスタン軍、無人機3機でイランの国境地帯を攻撃（2024年1月18日、IRNA通信から）

シーア派はイスラム教では少数派だが、イランはそのシーア派の盟主だ。同国はイラン革命後、45年間、聖職者支配体制を確立する一方、パレスチナ自治区ガザのイスラム教スンニ派過激テロ組織ハマスを支援、イエメンではスンニ派の盟主サウジアラビアと対立する親イランのシーア派武装組織フーシ派、レバノンでは同じシーア派武装勢力ヒズボラを軍事的、経済的に支援してきた。イスラエル・ガザ紛争で拡散してきた中東危機の背後には、イスラエルを宿敵とするイランが深く関与してることは明らかだ。

ガザ紛争ではイスラエル軍が非武装のパレスチナ人を虐殺しているとして批判、国際世論を動かし、南アフリカが国際刑事裁判所（ICC）にイスラエルを「ジェノサイド」として訴えるなど、イランの反イスラエル包囲網は着実に構築されてきたが、その戦略的歯車がここにきて狂い出してきたのだ。

その直接のきかっけは前回のコラムでも指摘したが、イラン革命後最大のテロ事件となったイラン南東部ケルマン市でのテロ事件（1月3日発生）だ。同事件で100人余りが死亡、数百人以上が負傷するという最悪のテロ惨事となった。

イラン当局は事件直後、「明らかにテロ事件」として、事件に関与した組織、個人に対して報復を宣言した。その直後、イスラム教スンニ派テロ組織イスラム国（IS）は犯行声明を発表した。具体的には、隣国のアフガニスタンで活動しており、パキスタン近くのホラサンに拠点を置いている、通称「イスラム国ホラサン州」（ISKP）の仕業だ。イラン当局はテロ事件後、対アフガニスタン、対パキスタン両国国境の警備を強化し、スンニ派武装組織の侵入防止に乗り出した。

イランは16日、隣国イラクやシリアのISの拠点を攻撃する一方、パキスタン領内のスンニ派武装テロ組織の2カ所の拠点を空爆した。ケルマン爆発テロ事件に対する報復攻撃だ。翌17日にはイラン革命防衛隊（IRG）のアリ・ジャワダン・ファー大佐がパキスタン国境付近で射殺されている。