先日、「柔軟な働き方を認めている企業はそうでない企業より業績が４倍伸びている」との調査結果が話題となりました。

【参考リンク】 柔軟な働き方、出社型企業より業績伸び4倍　米民間調査

以前から労働組合などが実施するアンケートで「従業員の満足度、効率共に向上した」といった調査はありましたが、企業横断的にこうした結果が出されるのは珍しいですね。

【参考リンク】ヤフー、“無制限リモートワーク”で新しい働き方へ

なぜ柔軟な働き方が業績向上につながるのか。そもそも柔軟な働き方とはどういったものなのか。いい機会なのでまとめておきましょう。

柔軟な働き方に必要な土台とは

そもそも柔軟な働き方の定義とは何でしょうか。「フレックス勤務や裁量労働が導入されている会社のことだ」という人もいるでしょう。

でもフレックスや裁量労働があるにはあるけどほとんど誰も利用していなかったり、“暗黙の出社時間”が決まっていて強い同調圧力があるような会社は（とくに日本企業には）いっぱいありますよね(苦笑)

少なくともフレックスや裁量労働が導入されているだけでは十分とは言えないでしょう。

では、柔軟な働き方とはなにか。筆者なら少なくとも以下の２点が土台としてきっちり整備されているかどうかで判断するでしょう。