もしも調理家電が盗聴していたら――。中国製のエアフライヤー製品に盗聴疑惑が浮上しているようだ。
■調理家電のアプリが録音の許可を求めた？
フライドチキンやフライドポテトが定期的に食べたくなるという向きも少なくないが、油とカロリーを考慮すると二の足を踏むこともありそうだ。
そこで需要が高まっているのが高温の熱風を循環させることで油を使わずに揚げ物を作れる調理家電であるエアフライヤー（ノンフライヤー）である。
そして昨今の“スマート家電”の例に漏れず、最近のエアフライヤーもスマホで管理するためのアプリが用意されており、スマホで調理の様子を観察できたり、レシピを閲覧したり、調理時間と温度を設定したりすることができる。
英メディア「UNILAD」の記事によると、消費者アドバイス会社「Which?」が実施した最近の調査では、「スマートデバイスによる過剰な監視」の例を報告しており、その中にはなんとエアフライヤーが会話を盗聴する許可を要求した事例も含まれているのだ。
同社は中国のブランドであるXiaomi、Tencent、Aigostarが製造した3つのエアフライヤーを調査したところ、これらの機器がスマートフォンを使用して音声を録音するために顧客の「許可」を求める手順があることが発見されたのだ。
「UNILAD」からの問い合わせに対し、Aigostarは同社のエアフライヤーには「録音機能はありません」と回答し、「デバイスから音声データを収集することはありません」と付け加えた。
また位置情報の許可は「デバイスの接続を可能にするWi-Fi設定のみ」に使用され「ユーザーは完全な制御権を持ち、この許可を拒否することもできます」と説明したということだ。
「Which?」の調査では、エアフライヤーという調理家電製品を使ってユーザーにまつわるあらゆるデータが収集されている可能性が指摘され、そのデータの中には利用履歴のほかにも位置情報や音声情報なども含まれることから、マーケティングなどに活用されているかもしれないことになる。
イギリスの情報コミッショナー事務局（ICO）の規制リスク担当エグゼクティブディレクター、スティーブン・アーモンド氏は、「Sky News」のインタビューで「結局のところ、消費者は2回支払っているのが現状です。まず購入時に製品に支払い、次にデータで支払います」とコメントしている。
「そしてそのデータはターゲット広告に利用される可能性があり、この分野で市場がどのように発展しているかについてより多くの情報を収集することもあります。したがって、これらのデバイスが人々に信頼されて使用されるためには、業界が人々の情報がどのように使用されているかについて正直になることが非常に重要です」（アーモンド氏）
ICOは2025年春にスマート製品メーカー向けの新しいガイダンスを公開する予定で、このガイダンスには消費者のデータをどのように使用できるか、および企業に求められる透明性について明確なアドバイスが含まれているという。
そもそもフライヤーを使うのにスマホアプリをインストールして“スマート”にする必要があるのだろうか。一部のスマート家電には疑問と疑惑を禁じ得ない。
文＝仲田しんじ
提供元・TOCANA
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