コロナが落ち着きオフィス回帰の動きが広がっているものの、時間や場所にとらわれないテレワークはひとつの働き方として定着した。一方、テレワークで働く従業員は、テレワークのメリットやデメリットのほか課題も見えてきたという。その課題を明らかにするため、ビジネスメディア「労務SEARCH」を運営するエフアンドエムネットが「テレワークに関するアンケート」行った。詳しい調査結果を見てみよう。
テレワーク最大のメリットは「通勤時間の短縮」
アンケートは2024年8月26日～2024年9月4日、テレワークで働く10代以上の男女300人を対象にインターネット調査で実施された。テレワークの最大のメリットについて尋ねたところ、第1位は「通勤時間や移動時間の削減」で60.0％、第2位は「自由な時間で働ける」12.7％、第3位は「仕事に集中しやすい」8.7％という結果に。半数以上の人が、通勤や移動時間がなくなることに大きな魅力を感じている。
一方で、通勤時間がなくなることはデメリットとしても捉えられているようで、「運動不足になる」と回答した人が最も多く18.3％であった。続いて「オンオフの切り替えが難しい」17.7％、「仕事とプライベート時間の境界線が曖昧になる」14.7％といった公私の区別がつきにくいことをマイナスとする意見が上位を占めた。ほかには「コミュニケーション不足になる」13.0％「出社できないと業務が滞る」9.3％など、実作業に支障がでることに不便を感じている意見もみられた。
では具体的に、どのような改善策が必要だと考えられているのだろうか。
必要な改善点の第1位は「書類の電子化（ペーパーレス化）」
テレワークの利用を拡大するためにどのような改善が必要かを聞いた調査では、「書類の電子化（ペーパーレス化）」と回答した人が20.4％と最も多く、次いで「社内の打ち合わせや意思決定の仕方の改善」が18.3％、「業務の進捗状況の確認や共有の仕方の改善」と「社内システムへのアクセス改善」が同率で15.0％という結果に。テレワークの利用拡大を阻害する要因として、紙ベースの書類作業や、テレワークにおける社内コミュニケーションの難しさ、システム面での課題などが明らかになった。
書類の電子化を望む声が最も多かったというのは、重要書類は紙を基本としている企業が依然として変わらないということだろうか。背景には、サイバー犯罪による被害の懸念や、現行のやり方を変えることへの手間、導入コストにかかる費用を抑えたいなどの理由があるのかもしれない。
コロナ禍でテレワークが世の中に浸透し、多くのオフィスワーカーが自分ごととして経験したことにより見えてきた、メリット・デメリット。そのどちらにも、共感できる理由がある。いろいろな要因をふまえたうえで、自分がこの先どんな働き方をしたいのか。職場でそれが叶うかどうかは別として、理想の働き方について思いを巡らしてみるのも良さそうだ。
文・ オトナライフ編集部／提供元・オトナライフ
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