近年になって、米軍から「実は未確認飛行物体を目撃、追跡していた」という報告が出るようになってきた。2021年には米国防総省の持つUFO情報をまとめた「UAP（※）レポート」が議会に提出され、大きな注目を集めた。分析の結果、144件のインシデントのうち143件が未確認だとされた。たとえば米海軍のある職員が目撃した未確認飛行物体は、間違いなく「従来のドローンではなかった」と国防総省の元アナリストが語っている。
（※） UFO（Unidentified Flying Object：未確認飛行物体）は、説明のつかない航空現象をすべて含むが、現在は「宇宙人の乗り物」という意味で用いられることが多い。そのため、現在アメリカ軍では「宇宙人の乗り物」という意味合いが強くなったUFOに替えて、説明のつかない航空現象に対し、「UAP（Unidentified Aerial Phenomena：未確認航空現象）」という呼称を採用している。最初のUFO目撃談とされる1947年の「ケネス・アーノルド事件」で、実業家のケネス・アーノルドが目撃した飛行物体について「水の上を滑る円盤のように」動いていたと描写したことから、宇宙人の乗り物を「空飛ぶ円盤（flying saucer）」と言うこともある。
かつてアメリカ政府によるUAPタスクフォースを率いた元海軍情報局上級分析官のジェイ・ストラットン氏は、2019年7月に米海軍の艦船群の前に現れた「説明のつかない空中現象」についての公式説明に対して痛烈に批判している。同インシデントではピラミッド型のUFOが出現、その様子を撮影した映像が匿名の人物から映画監督のジェレミー・コーベル氏の手に渡ったことで、公になった。
今年3月5日にパサディナで開催されたUFOイベント「AlienCon」で、ストラットン氏と主任科学者トラヴィス・テイラー氏は、「海軍の公式説明がなされたにもかかわらず、海軍の職員がビデオに捉えた奇妙な物体の三角形の形状は、単純な光のトリックとは言えなかった」と述べている。
テイラー氏は自身の最初の学位の一つは光学科学と工学の分野であったと説明し、映像を詳細に分析した結果、2019年7月の夜にUSSラッセルの周囲を監視するように飛び回っていた謎の飛行物体が、単純なバッテリー駆動のクアッドコプターではなかったと証明したと語る。
「この物体を近くで見ると、ある種の三角形のようです。しかし熱分析をしてみると、各角に明るい斑点があることがわかる。この物体が何なのかは分からないが未知の三角形の飛行物体であることだけは確かだ」（テイラー氏）
ストラットン氏によれば、彼の元上司であるスコット・ブレイ氏とロナルド・モルトリー氏は、下院情報委員会にて編集された映像に基づいた解釈を行った結果、「謎の飛行物体近くの貨物船、香港籍の『バス海峡号』から打ち上げられた単純なドローンだった」という考えを広めたと主張する。
情報公開法の下で公開された公式文書によると、問題の「無人機」は並外れた能力を示していることが伺える。それらは高度約6400mまでホバリングすることができ、4時間以上可動し、信じられないほどの距離を飛行するなど軍用の対ドローン技術の効果をはるかにしのぐ能力があったのだ。また海軍の演習は飛行禁止区域で行われており、既知のドローンは海軍の最新鋭のレーダーやソナーでもまったく検知できない船や飛行機、潜水艦から発射されない限り、演習していた船団に接近するのは不可能だという。
「我々が懸念していた事態のひとつは、他国が我々にないバッテリー技術を開発したことです。海外の潜水艦が米国の艦隊にあれほど近づけたのなら、私は今までのすべての仕事に失敗したことになる。海軍情報部はそんなことはさせなかっただろう」とテイラー氏は述べる。もし、敵対する国が潜水艦を米国西海岸に接近させたという証拠があれば、その時点でおそらくデフコン4か3（※）が発動していただろう、とテイラー氏は付け加えた。
（※）デフコン（DEFCON/Defense Readiness Condition）アメリカ合衆国において、国防総省が作成している戦争への準備態勢を示す指針。レベル1~5が設定されており、数字が小さいほど危機的状況を示す。デフコン4は警戒態勢の上昇、デフコン3は通常よりも高度な準備態勢で、2001年9月11日の同時多発テロの際にも宣言された。
UFO界隈での評判を上げるために証拠の一部を誇張した、という批判に対して、テイラー氏は次のように語っている。
「私たちは、宇宙人の船が飛び回っていると証明することを望んでいたわけではありません。私たちは軍のために働いていました。私たちは、なぜこのようなことが起こるのか、なぜあるはずのないところに何かがあるのか、どうすればそれが何であるかを突き止め、それを止めることができるのかを知りたかっただけなのです」（同）
米共和党のマルコ・ルビオ上院議員も指摘しているように、UFO/UAPは国家安全保障上の脅威である可能性が否定できない。宇宙人や地球外由来の技術という文脈から切り離しても、高い飛行技術を持った未知の物体が飛び交っている状況は望ましいものではない。ここで興味深いのは、常に国土防衛に必至だったアメリカが、ことUFO/UAPに関わる話題になると沈黙を貫いてきたことだ。そのため、米政府はすでにUFO/UAPについてかなりのことを知っており、また敵対国の新兵器とは露程にも思っていないのではないかという憶測がされてきた。そろそろ米政府もしらを切り続けるのが難しくなってきた感が強まって来たが、次はどんな言い訳で時間稼ぎをするのだろうか。
参考：「Daily Star」ほか
【本記事は「ミステリーニュースステーション・ATLAS（アトラス）」からの提供です】
文＝飯山俊樹（ミステリーニュースステーションATLAS編集部）
※ 本記事の内容を無断で転載・動画化し、YouTubeやブログなどにアップロードすることを固く禁じます。
提供元・TOCANA
【関連記事】
・初心者が投資を始めるなら、何がおすすめ？
・航空機から撮影された「UFO動画」が公開される！ “フェニックスの光”に似た奇妙な4つの発光体
・有名百貨店・デパートどこの株主優待がおすすめ？
・ネッシーは巨大ウナギではない！ 統計的調査結果から数学者が正体を予測
・積立NISAで月1万円を投資した場合の利益はいくらになる？
