最近はマッチングアプリの流行とともに、「パパ活」と呼ばれる援助交際をよく耳にするようになりました。
ただ、ほとんどの人にとってこれは非常に受け入れがたい関係でしょう。
では一体どういう人達が、この関係を受け入れやすいのでしょうか？
特に日本では援助交際が非常に若い世代から受け入れられ、流行しているように感じられますが、国や地域によってこの関係の成立のしやすさに違いはあるのでしょうか？
ハンガリー、ペーチ大学（University of Pécs）で進化心理学を研究するノルベルト・メシュコ（Norbert Meskó）氏を筆頭とした、国際研究チームはこの問題を明らかにするため、全世界規模の調査を実施しました。
この研究では、男性の方が女性より援助交際を受け入れやすなどのいくつかの傾向が示されましたが、その他に「地域の寄生虫感染などのリスクの高さ」が、援助交際の受け入れやすさに影響しているという変わった結果も明らかになったという。
研究の詳細は、2023年12月21日付の『Archives of Sexual Behavior』誌に掲載されています。
経済的に発展した国ほど「援助交際」を受け入れやすい
性的な関係を資源と交換する行為は、何世紀にもわたって一般的でした。こうした「伝統的な」売買春は、純粋なビジネス取引と見なされてきましたが、現代的な関係はより複雑で、これらとは区別されています。
資源を持つ個人が相手に支援を与える点は共通しますが、現代の関係では「心のつながり」を求める当事者もいます。そして、与えるものは「サービス対価」ではなく「贈り物」と位置付けられることもあるのです。
特に年上の裕福な人と年下の人との間の疑似恋愛関係を、海外では「シュガーリレーションシップ（Sugar Relationships）」と呼び、「伝統的な」売買春とは区別されます。ここでは「心のつながり」を求める当事者もおり、与えるものは「サービス対価」ではなく「贈り物」と位置付けられることもあります。
この関係について、日本では「援助交際」または「パパ活」という呼び名が一般的でしょう。ただここでいう援助交際は、裕福なおじさんと若い女性だけでなく、裕福なおばさんと若い男性の関係も含みます。
今回の研究では、メシュコ氏を筆頭として約100名の研究者が集まり、「シュガー・リレーションシップの心理的背景」を探るための大規模調査が実施されました。研究の目的は、個人の性質や社会的背景が、こうした関係の「受け入れやすさ」にどう影響するかを明らかにすることです。
調査対象は、世界176か国から集まった118,324人。そこから指示に正しく回答できなかった人などを除外して、最終的には87カ国69,924人（男性33.5%、女性65.1%、その他）のデータが収集されて統計的に分析されました。
結果の概要を、順を追ってみていきましょう。
男性は女性より関係を受け入れやすい
年齢に関わらず、男性は女性よりシュガーリレーションシップを受け入れやすいことがわかりました。これは、伝統的な「男性が資源を提供し、女性がその資源の提供を基に男性を選ぶ」という力関係が、恋愛関係の好みにも影響する可能性を示しています。
性的な関係にオープンな人ほど受け入れやすい
いわゆる「カジュアルセックス」に前向きな人は、この関係を受け入れる傾向が強いこともわかりました。こうした人は、シュガーリレーションシップがカジュアルセックスの一形態と見なし、すでに受け入れている性的関係の範疇に含めているようです。
ナルシストやサイコパスも受け入れに前向き
ナルシストやサイコパス、マキャベリスト（他人を利用することに長けている人）なども、こうした関係に前向きでした。
これら性格特性を持つ人々は、人間関係を「何かを得るためのもの」と捉える傾向があります。これは、シュガーリレーションシップという関係形態と合致すると考えられます。
社会的背景（文化、貧困）との関係
集団主義的な社会では、シュガーリレーションシップへの受け入れが低い傾向にあります。社会の調和を重視し、非伝統的な関係を好まない文化的価値観が影響するようです。
性別不平等が大きく、社会福祉レベルが低い地域では、シュガーリレーションシップへの受け入れが高いこともわかりました。経済的圧力やジェンダーの力関係が、人々を援助交際に向かわせている可能性がありそうです。
一方で、貧困や経済的に遅れのあることが、直接的に援助交際に向かわせるわけでもなさそうです。研究では、「人間開発指数（国民ひとりあたりの所得や教育、平均寿命をもとに算出したその国の暮らしの豊かさ）」が高い国ほど、この関係性にオープンであることがわかりました。
つまり豊かな国ほど援助交際が社会の中で成立しやすくなると言えるのです。
この結果について研究者らは、「経済的必要性ではなく、より良い生活を求める欲求が、こうした関係の選択に関与している可能性がある」と分析しています。
なお、日本の人間開発指数（HDI: Human Development Index）は2021年の国連開発計画報告書によると世界（191か国）で19位でした。
